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（社）日本フードサービス協会は1月24日、平成14年の外食産業市場動向調査を発表した。
新規出店を含めた全業態トータルの売り上げは、前年比101.7％と1.7％の市場拡大となった。店舗数が前年比105％と伸び客数も増えたことによるが、客単価は前年より3.4％下がり売り上げの伸びは1.7％にとどまった。
業態別の売り上げでは、「喫茶」が前年比10.5％増でセルフサービスタイプのコーヒーショップ市場の拡大がうかがえる。「ファストフード」では全体の売り上げは1.1％増。このなかでラーメンチェーンなど麺類の分野が8.6％増と好調だった。
「ファミリーレストラン」では中華が店舗の急増で11.2％増となったが、焼肉はBSEの影響が年前半まで残ったため6.2％の減となった。
「パブ・居酒屋」は店舗数が大きく増えたにもかかわらず、売り上げは100.6％と前年並み。「ディナーレストラン」は前年比98.4％だった。
既存店ベースでは、全業態の売り上げは5.6％の減。サッカーワールドカップの開催、7月の台風などの悪天候などで伸び悩んだ。なかでもパブ・居酒屋は前年比8.9％減と大きく落ち込んだが、景気低迷のほかに道交法改正の影響も受けた。
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