【調査の概要】
　この調査は、水稲作付面積100ha以上の全国の570ＪＡを対象に、そのＪＡの水稲関係担当者（営農、購買）にご回答いただいた。調査方式は、郵送による自記入式アンケート調査で、調査期間は2016年2月8日～7月14日。回答数は486件（回収率85.3％）。
　回答ＪＡの地区別件数は、○北海道＝41件（回収率85.4％）、○東日本地区（東北6県、関東7都県、甲信越3県、北陸3県）＝211件（同85.8％）、○西日本地区（東海4県、近畿6府県、中国5県、四国4県）＝158件（同86.8％）、○九州地区（九州7県、沖縄）＝76件（同80.9％）。

◆7割が取り組むが、大きくは増えない減農薬

【図1】

　全国の74％のＪＡで減農薬・特栽米に取り組んでいる（図1）いる。27年産米での管内平均取り組み面積は366haで、管内作付面積の9.8％となっている。北海道（13.4％）と東日本（11.8％）では全国平均より高いが、西日本と九州では各5％強と低くなっている。
　今後の動向については、62％のＪＡが現状と変わらないと回答しており、増加するという回答の面積から減るという回答面積を差引くと、北海道では21haとなるが、全国的な集計では10haとなっており、微増はするが大きく増加することはないといえる。

◆使用剤型の主流は粒剤

【図2】

　図2は、農薬の初期剤・初中期一発剤・殺虫殺菌剤（本田）・育苗箱処理剤で、今はどの剤型が使われており、今後は使用剤型がどう変化するかを聞いたものだ。
　「初期剤」では、フロアブル剤がもっとも多く次いで粒剤が多く使われている。ただし九州では、粒剤がもっとも多く、次いでフロアブル剤と、他地区とは異なっている。今後については、いずれの地区でも粒剤がやや減り、フロアブル剤とジャンボ剤が微増すると予測されている。
　「初中期一発剤」は、粒剤が5割弱ともっとも多いが、北海道では55％がフロアブル剤となっている。今後については、ジャンボ剤がやや増える傾向にあるようだ。
　「殺虫剤・殺菌剤（本田）」では、全国的には、粒剤が多く次いでフロアブル剤となっているが、北海道ではほぼ半数がフロアブル剤となっており、他地区と大きく異なっている。今後については大きな変化はみられない。
　「育苗箱処理剤」では、北海道を除いて、播種同時処理以外の粒剤がもっとも多く使われている。北海道では播種同時処理の粒剤が44％ともっとも多くなっている。今後についても大きな変化はみられない。

◆葉いもち、種子病害を必ず防除

【表1】

　表1は「必ず防除する病害」について聞いたものだが、葉いもち、種子消毒という回答が80％を超えている。次いで穂いもちが61％となっている。紋枯病を含めて「防除が極めて難しい」と70％以上が回答している。

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