アグリビジネス業界ニュース／ＪＡＣＯＭ

　全国無洗米協会は、去年の協会設立以来、精米業者の無洗米製造量（一部推計含む）や一般消費者のアンケート調査等を基に、無洗米の販売量の推移や米全体に占める無洗米の割合、消費者の意識・行動調査等の集計を行い、このほどその結果をまとめた。

無洗米の購入先（図表をクリックすると別窓で表示されます）

　それによると、平成12年度（平成13年３月の数字を12倍して年間の数字としたもの）の無洗米全体の販売・消費量は27万3000トンで、平成11年度（同様に年度末の３月の数字を12倍にして年間の数量としたもの）の販売・消費量18万9000トンに比べて44％の伸びとなった。12年度は、当初販売・消費量を25万3000トンと予想していたが、それを上回る結果となった。
　また、家庭用・業務用を含めて、日本全体で１年間に販売・消費される米は約650万トンであることから、市場に流通して販売・消費される米全体で、無洗米の占める割合は4.2％となり、前年度の３％から１％余アップした。
　大手スーパーの米担当バイヤーたちは、全国で販売・消費される米の中での無洗米の割合は「２～３年後に２～３割、５～６年で５～６割」と見ており、今後の販売・消費が大きく伸びることを予測している。

無洗米購入の理由（図表をクリックすると別窓で表示されます） 　

　こうしたことを受けて、大手スーパーではダイエーがプライベート・ブランドを作って販売に力を入れている他、各社とも店での無洗米の販売スペースを大幅に広げて販売増に力を入れている。
　今年５月末から６月初めに、無洗米協会が首都圏と関西圏の300店のスーパーを対象に実施した調査では、首都圏では85％、関西圏では80％の店に無洗米が置かれていた。去年10月の協会設立時点で、首都圏郊外店では無洗米がほとんど見られなかったことと比べると、大きな違いがある。
　無洗米の影響は様々なところに出ていて、ほとんどの炊飯器メーカーが今秋には、無洗米対応の炊飯器を発売する。昨年秋に日立製作所が他社に先駆けて、無洗米対応炊飯器を発売したが、各社も追従せざるを得ない情勢になってきたということだ。