ＪＡ全農は、９月４〜６日の３日間、営農・技術センターにおいて『平成14年度第２回 安全な農産物づくり講習会』を開催した。大消費地販売推進部と肥料農薬部の共催となったもので、全国各地から集まった営農担当者らは各カリキュラムで熱心に討論を行った。
４日の初日は、大消費地販売推進部が担当し『世界の動向・国内の情勢（ＪＡＳ有機農畜産物を含む環境保全型農業）』、『生産から販売までの進め方（全農安心システムの導入について）』、『安心システムにおける検査・認証の考え方』、『安心システムの実践事例紹介』などの幅広いテーマで講習が行われた。
最近、トレーサビリティ（追跡性）が重要視されているが、全農安心システムは、「どの産地で」「誰が」「どのように」生産したのかという生産履歴を遡及できる仕組み。農水省は、５年計画でトレーサビリティ・システムの構築を図っていくが、全農安心システムは今後の模範システムともなっている。
５〜６日の２日間は、肥料農薬部が担当した。講習内容は『農薬と農産物の安全性確保の仕組み』、『生産現場における安全な農産物づくりのとりくみ』、『防除暦・防除日誌の作りかた』、『土づくりと肥培管理の基礎』など多岐にわたっている。
ＪＡ全農は「農産物」、「環境」、「農家」の３つの安全を掲げ、消費者に安全・安心を提供し、国内農産物の信頼を確保しようとしている。そのためにも、農薬の適正使用はもっとも大切だ。この中で、人・作物・環境などへの安全性が証明されているのは登録農薬だけだと、改めて認識したい。
３日間の講習は、極めて充実したものだった。熱心に受講する参加者と、ＪＡ全農の安全な農産物づくりに取り組む姿に拍手を送りたい。特に受講者は、この３日間の経験を現場で存分に発揮して貰い、大きく裾野を拡げていただきたい、と思う。
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ＪＡ全農大消費地販売推進部品質管理検査認証グループリーダー
原 耕造氏
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ＪＡ全農大消費地販売推進部品質管理検査認証グループ調査役
柴田 温氏
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ＪＡ全農肥料農薬部農薬技術普及課技術主管
百 弘氏
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ＪＡ全農肥料農薬部農薬技術普及課課長
宮崎光男氏
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