◆グループ活動の先駆け、苺農家の営み

すずき・あやき 　昭和2年愛知県生まれ。大谷大学を卒業後しばらくして東京で、肥料協会新聞部に勤務。その後農業経済研究所を設立し、飼料問題に取り組む過程で美土路達雄先生に出会い、農業経済学の研究を始める。昭和52年高知県立短期大学に赴任。平成5年退職、下伊那に移住。下伊那の人々と南信州地域問題研究所を設立。著書は『地域づくりと協同組合』（青木書店・共著）、『新たな協同組合像を求めて』（コープ出版）など。

　長野県の南端、天竜川の東側に続く段丘の台地に拓けた人口7000人の喬木（たかぎ）村は、農協が合併しても村の中に営農の拠り所をなくさないように、1991年、自治体と農協と商工会が共同出資して、「たかぎ農村交流研修センター」を設立した。
　同センターの大きな特徴の1つは、農家、非農家の別なく、次々とグループを組織していることである。現在13の事業を行っているが、たとえば「地域振興組織育成事業」には7つのグループ、「組織育成と活動支援事業」には5つのグループが活動している。これらのグループの先駆的役割を果たしたのが、イチゴ狩りのグループである。
　喬木村で苺栽培が始まるのは60年代の後半、養蚕が果樹に替わる時期である。つまり、その移行過程で収入が途切れる時期の穴埋めをするために、苺栽培が始まった。しかし、年が経つにつれて果樹は成長し、苺の栽培面積も増えた。その結果、とりわけ6月は労働が競合して苺の収穫が困難になってきた。そのため一時は保育園の園児や養護学校の生徒に、苺園を無料で開放していたが、しばらくするうちに県内で苺の観光農園が現れ始めたのを機に、喬木村でもイチゴ狩りを始めることになった。1987年のことだ。
　その頃は農村交流研修センターもなく、農協の苺生産部会として取り組んだ。最初の年は実施期間2週間、入園者700人、参加農家9戸という規模だった。ところがセンターが発足した91年には、実施期間も4カ月弱、入園者は3万人、参加農家も24戸となり、イチゴ狩りは喬木村のイベントとしての地位を確立した。さらに95年には6万3000人の入園者を迎え入れ、農家も33戸に増えた。だが、これがピーク。それ以後は県内の各地で苺観光農園が始まり、喬木村のイチゴ狩りの入園者は減少傾向を辿った。（表1）
　農村交流センターでは、この事態を観光農業の限界と捉え、以後は農協経由の市場出荷を増やす方針を立てた。その結果トータルとして生産量は減らさずに推移するが、何よりも苺栽培の技術が向上したことを反映して、04年には20歳代の青年2人が苺栽培を始めた。続いて05年には、前記の2人を含め、若者6人で農業生産法人を立ち上げ、6人共同の苺栽培を始めた。
　かくして喬木村の苺農家は、いまの日本の農村では珍しく、村として世代交代を何とかクリアしようとしている。

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　以上のようなセンターを中心にした喬木村の苺農家の営みからの学びは、第1に、イチゴ狩りという協同の部分の多い営みと、市場出荷という競争に向けての営みとを、バランスを保ちながら乗り越えることに、つねに細心の注意を払って対応していることである。
　第2は、技術の向上に向けての集団的な努力である。そして第3は、農村交流研修センターに所属し、同センターの指導を受けているグループであるとはいえ、センターからの強制があるわけではなく、グループのメンバーは自由に発言し、相互に意見を出し合いながら事業を進めていることである。言い換えれば主体的な参加型の活動が創り出されつつあると言えよう。しかもこれは苺のグループだけに見られることではなく、センターに集うグループに共通して言えることである。
　農家、非農家を問わず、喬木村の村民にとって農村交流研修センターは、いまやかけがえのない溜まり場になっているのである。

◆３地区で相次ぎ誕生した直売グループ

　喬木村の村民は、「平成の大合併」に向けて合併の是非を問う住民投票を行い、自立の道を選択した。その頃相前後して、富田地区では04年4月に「楽珍会」、氏乗地区では04年7月に「田舎道」、そして05年7月には小川地区上平（うわだいら）に「上平活性委員会」と名乗るグループが、産声を上げた。何れも自分たちで生産した農産物の直売事業を行い、何れも正真正銘、自主的に立ち上げたグループである。
　このうち楽珍会は、代表の木下温司さんの呼びかけでできたものだが、木下さんは、昔、自分が富田小学校を卒業したときは1学年で84人。だが、いまは全校で60人と過疎化が進行する地域の先行きを危惧し、「地域に何かを起こさなくては」と思い立ち、「楽しく自分たちでできそうな地域づくりを考える会のお誘い」というチラシを地区内全戸に配布した。
　このチラシを見て共感した22人が集まった。年齢は50歳代から70歳代。職業は寺の住職、村会議員、中小企業経営者、農家、大工、役場の元助役など、実に多様だ。早速相談の結果、地区内にある遊休農地を借りて野菜や山菜を栽培することになった。土・日曜は朝5時半から1時間半ほど農作業。一度も農業をしたことのない人も含めて、家族が呆れ返るほど嬉々として農作業に参加。元助役の桐生さんは、「俺もようやく居場所ができた」と嬉しげである。

　発足して1年目は直売所がなかったので農場で販売した。南瓜を100本植え、300個を収穫したが、わずか1時間半で完売し、みんな驚き、喜んだ。サツマイモは保育園の園児たちと一緒に芋掘りを楽しみ、後は年齢を忘れて焼き芋を頬張った。
　2005年6月、待望の直売所が完成した。名づけて「富田の里直売所　楽珍館」。
　メンバーの中に建築設計士の資格を持った大工さんがいるので設計は大工さんが担当し、材木は地元の桧を使い、みんな総出で建てた。直売所の完成と併せて、会員のほかに農産物をはじめ販売品の出品者を募集した。30人ほどが応募し、楽珍会は総勢50余名の大所帯となった。
　出品登録者の中には80歳を超える老女性もいる。彼女は直売所が開店する週5日は、毎日シニアカーに野菜や山菜、栗などを積んで直売所に来る。はたから見ても、この年齢になって改めて生き甲斐を感じ始めているように思える。

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　一方、氏乗地区に誕生した田舎道は、代表の伊藤勝司さんをはじめ幾人かが、氏乗出身の人が経営する建築会社に勤めていた。ところが不況の煽りを受けて建築会社は倒産した。伊藤さんは倒産で職場を失った仲間たちと建築関係の仕事をやろうと一時は思ったが、見通しが立たず断念した。
　ところが周りを見ると、不況でリストラされた人や定年退職後の仕事が見つからない人が、地域の中に意外に多くいることに気付いた。そこで地域の中で楽しく何かできないかと考えはじめ、何人かの人と相談し、農産物の直売所を作ることになった。楽珍会の木下さんと同じように地区内全戸にチラシを配った。驚いたことに、65戸の集落で22人もの人が参加の意思を表明してきた。
　早速直売所の建設に取り掛かった。長年建築会社に勤めていた人が大勢いるので、農産物の直売所を建てるくらいのことは雑作もないことだった。伊藤さんは勤めていた会社の営業所や倉庫の古材をもらい受け、ベニヤを買ってきて壁を貼り、ペンキを塗ったら、何となく店らしいものができた。
　氏乗地区は、もともと農地の少ないところだが、自給用の農産物を作っていたときは、多少沢山できると畑の端に捨てていた。しかし直売所ができてからは、作物を可愛がり、大切にするようになった。朝晩の会話も、作物の作り方や品種についての話が大半を占めるようになった。
　また、氏乗は山の中の集落なので開店したばかりの頃は客が少なかった。しかし三遠南信道が開通したことによって、とくに静岡県浜松市から長野県へ来る人が増え、田舎道に立ち寄る客も次第に多くなった。しかも田舎道ではお茶が自由に飲めるようになっているので、客との話も弾み、つきあいも深まるようだ。

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　二つの農産物の直売所活動を見て共通していることは、何よりも活動をみんなが楽しんでいることだ。そこには競争主義からの解放と併せて、仲間相互に対等性が獲得されつつあるように思われる。

◆店長が直売部を担当する“たかぎ店”

　みなみ信州農協の全農直営のレギュラー店は、現在6店舗、飯田・下伊那地域の6農協が合併して、みなみ信州農協が発足したのが1997年12月。翌98年以降7年間の6店舗の取扱高の推移を見ると、増えているのが3店舗、減っているのが3店舗。その増え幅は8.1％から27.0％、減り幅は11.6％から40.1％と、両極にかなり分化している。（表2）
　このうち“たかぎ店”は99年をボトムに、それ以降は一貫して増え続けており、98年対比04年の増加率は18.9％。
　一体、その原動力は何なのか――。田中店長は、「直売部の動向が店舗全体の鍵を握る」と言い切る。
　注目すべきことは、“たかぎ店”では青果物の担当が直売部の担当を兼務するのではなく、直売部は、店長自らが担当している。それ故に、女性部員も店舗へ来る顧客も、何かがあれば店舗で店長と直接相談できる。つまり、こうして店長は直売部を担当することによって、店舗全体の動きを掌握しているのである。
　そればかりではない。
　専業農家は、どうしても出来映えのいい物は市場に出荷し、規格外の品物を直売部に出品しがちである。
　ある日のことだ。専業農家の出品した品物を見ていた1人のおばあちゃんが店長を掴まえて、「これくらいのものでよかったら、私にもできるよ」と言った。
　それを聞いた田中店長は、すかさず「そうか。じゃ、おばあちゃんも作ってAコープへ出して下さいよ」と答えた。
　店長のこの一言におばあちゃんは感激し、早速、自給用に作っている野菜の中で、自分が得意とする作物を2〜3種類出品用に作り始めた。こうして零細・高齢農家も直売事業に参加するようになった。
　専業農家は、作る作物が限られたものに特化するので、直売部に出品する作物の品種が少ない。だが、自家用を主とする高齢者兼業農家は、食べたいと思うものを作るので品種が豊富である。
　このようにして専業農家と零細・高齢者農家との共存の仕組みが、見事に花を開いて、レギュラー店“たかぎ”の直売部は、一段と豊かさを増し、客も増えた。
　農村部では唯一、“たかぎ店”だけが、取扱高を伸ばしている背景には、以上のような日本農業の本質的な性格を鋭く見抜いた慧眼があったのである。

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　以上、喬木村におけるタイプの異なった3通りのグループの営みを垣間見たが、このような営みに支えられて、日本農業の解体化を思わせるような状況の中にあって、喬木村の農業は、縮小と解体化を最小限に喰い止めている。
　1965年以降の飯田・下伊那地域18市町村（現在は15市町村）の農業産出額のピークは1985年。それ以来一貫して減り続け、85年対比03年では、飯田・下伊那地域全体で実に38.1％の減少となっている。ところが喬木村では、14.1％の減少に止まっている。
　これは一貫して増えている別格的存在の1カ村（平谷村）を除く17市町村では、喬木村が最も低い減少率となっている。
　一方、これら3通りのグループの底流を流れているものは、クライアント（受動的受給者）を克服しようとする新しい民主主義ではなかろうか、と思われる。
　時代はどうやら変わり目を迎え、組合員を顧客として見るのではなく、協同組合を共に創る主体者として、協同組合と組合員の対等な関係づくりを求めているように思われる。