売上高は123億8800万円（前事業年度比0.5％減）の微減となったが、営業利益14億5900万円（同0.5％増）、経常利益13億5200万円（同16.1％増）、当期純利益８億4300万円（同24.4％増）を確保した。
　内訳を見ると、殺菌剤は、売上高46億1300万円（同6.5％減）となった。
　国内においては堅調な動きを示したものの、海外はフィリピンのバナナプランテーション向けをのぞき、主要取引会社向け出荷が減少したことや為替レートが円高に振れたといったマイナス要因の影響を受けた。
　一方、水稲除草剤は47億7000万円（同12.0％増）と顕著な動きを示した。国内外ともに、ベンゾビシクロン原体および製剤の出荷増が貢献している。
　緑化関連剤は、17億2000万円（同3.3％増）の微増となった。国内はほぼ前年並みだったが、海外における畑作向け除草剤「ダクタール」の出荷増が寄与した。
　殺虫剤は、同23.2％減の８億400万円にとどまった。主要製品の原材料不足が影響した（参考：グラフ１、２）。
　なお、次期の業績見通しは売上高117億9000万円、営業利益13億700万円、経常利益12億4000万円、当期純利益７億5000万円を見込んでいる。