同協会の児玉徹会長（東京大学名誉教授）はあいさつで「従来の化石燃料依存から変わっていく必要がある」と述べたが、バイオエタノールなどエネルギー部門でのバイオマス利活用が進む一方、バイオマス素材を利用した製品開発や普及はなかなかすすんでいないのが現状だ。
　同今井伸治専務理事は「バイオマス由来製品を１kg使うと２kgのＣＯ２が削減されると試算されており、日本の年間プラスチック生産量1200万ｔの１割120万ｔをバイオマス由来にすると年間240万ｔのＣＯ２削減につながる。しかし現在、日本でのバイオマスプラスチック生産量は年間１万ｔに留まっている」と報告した。
　ＪＯＲＡではバイオマス由来商品に付けるバイオマスマークの審査・認定を行い、普及と利用拡大をめざしている。2010年２月現在、バイオマスマークが付された商品は230点以上になる。
　（有）グリーンサポートのビオポットは、バイオマス由来の不織布をつかったポリポットだ。生分解性なので苗をポットから取り出さずにそのまま定植できゴミが出ないと評判。発売して７年ほど経つが年間80万個ほど売れている。そのほか、間伐材や貝がらなどによるバイオマスマネキンをつくっている（株）ヤマトマネキンや、洗剤だけでなく容器にもバイオマス素材を使っているサラヤ（株）が製品や取り組みを紹介した。

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上：日本有機資源協会の児玉徹会長
下：バイオマスプラスチック製品の事例発表（左から）グリーンサポートの伊東信昭代表取締役、ヤマトマネキンの柴田兼吾東京支店長

※児玉会長の「児」の字は、正式には旧字体です。