先日、日経ビジネス編集長の山川龍雄氏の講演を聴く機会がありました。氏は３月11日の東日本大震災の直後に編集長に就任し、震災が社会や経済にもたらした影響を精力的に伝え続けてきたそうです。講演は、「震災後に見えてきた新しい常識」と題して、震災前と震災後で人々の消費に対する考え方の変化を紹介するものでした。

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　第一に、東日本大震災の被災地を支援しようと、スーパーや百貨店が実施している東北や北関東の野菜や肉のセールが、とても好調なのだそうです。被災地への旅行も、貢献の一つの形として、たくさん企画されています。これらは、どうせお金を使うのであれば社会の役に立ちたいという気持ちの表れで、震災前にはあまりなかったことではないでしょうか。
　備蓄型の消費も伸びているとのこと。震災直後に首都圏でもスーパーの店頭から水や食料が無くなってしまいましたが、これは私も含めて戦後生まれの消費者が初めて経験する非常事態でした。必ず使う定番商品なら買い溜めしておいた方が良いと思うようになったのもうなずけます。
　今回の震災で初めてインターネットショッピングを経験し、その便利さに気がついた方も多かったようです。実店舗で手に入らないものが手に入るし、水などの重いものも自宅まで配達してくれるので楽だという声も良く聞きます。このような消費のトレンドの変化が一過性で終わるのか、今後も継続するのか注意深く見守っていく必要があると思います。