（社）日本植物防疫協会（岩本毅理事長、本部：東京都豊島区）は１月16日、東京都千代田区の日本教育会館一ツ橋ホールでシンポジウム『防除に必要な情報の現状と課題』を開催する。行政・試験研究機関、関係団体・企業などから800名を募る。
　病害虫の的確な防除を推進するためには、防除資材を含めた多様な情報が必要であり、今後のＩＰＭ（総合的病害虫・雑草管理）推進においていっそう重要性が増すものと考えられる。
　一方、インターネットの普及などにより、これらに関連する情報量はかつてとは比較にならないほど増加している現状にある。
　シンポでは、防除の現場ではどのような情報が求められているのか、それらの情報はどのように作られ提供されているのかを検証し、今後の課題を探っていく。
　講演は『防除に必要な情報の現状と課題』（奈良県病害虫防除所：國本佳範氏）、『ＪＰＰ−ＮＥＴの内容と利活用』（日本植物防疫協会：植野節子氏）、『農薬メーカーが持つ農薬情報と提供』（三共アグロ：津田幹雄氏）の３題。
　講演後には、講演の３氏に古橋嘉一（アグロ　カネショウ）、反田公紀（ＪＡフルーツ山梨）の２氏を交え、パネルディスカッションが行われる。
　開催案内は、日植防ホームページ（http://www.jppa.or.jp/）を。