「平成17年から全農とちぎとＪＡグリーンとちぎとの協力で、土壌診断データと定点展示圃土質データから５年計画で管内の土壌マップを作りはじめた。現在３年を過ぎている。土壌診断マップを活用して、それぞれの生産者が自所にあった施肥をして健全な土づくりをし、うれる米づくり、うまい米づくりに役立てている」と、施肥コスト抑制全国決起大会で土壌診断の取り組みとその効果を発表した。「土壌診断の生産者負担は１生産者につき250円ほどだが、助成金などがあり結果的に生産者負担は０円になる」と経済的な支援もしている。「現在は10月から診断を始めているので、診断結果が出るのは肥料の受注後になってしまう。時期的なものも含めて考えていく必要がある」と今後の課題も指摘した。（関連記事）
