主に本剤の魅力は、最近の難防除雑草問題を解決する生産者のメリット、水稲に対する高い安全性の確認による消費者のメリット、さらに、ＡＶＨの普及集約化による生産コスト・流通コストのいっそうの削減につながるメリットの３点にある。初年度は、展示圃試験を中心に普及性を確認し、平成23年から本格的な上市を行い、平成25年には約30万haの普及面積を目標にしている。
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【ＪＡ全農常務理事】
神出 元一 氏
「バイエル クロップサイエンス（株）、北興化学工業（株）とＪＡ全農の３社がそれぞれの持ち味を生かし、足かけ６年の歳月を経て農薬登録に至った。抵抗性雑草に対する切り札として、防除暦や注文書に採用して頂きたい」と３月３日、ＪＡビルで行った新規水稲用除草剤ＡＶＨ-301(有効成分名：テフリルトリオン）の登録取得会見で語った。
(2010.03.05)
