日本酒造組合中央会（東京都港区）は５月16日（現地時間）、ドイツ・デュッセルドルフの日本総領事公邸で日本酒フェアを総領事館、JATRO事務所との共催で開く。全国から12の蔵元が参加するほか14蔵が酒を出展して、流通、レストラン関係者や一般日本酒愛好家を対象に利き酒会を行う。
　消費の多様化や国際化のなかで日本酒の需要が長期低迷を続けており、平成19年の国内課税移出数量（出荷量）は前年比5.2％減だった。一方で、日本酒の海外輸出量は伸びていて、19年は前年比6.5％増と好調。海外輸出への期待は年々高まっている。
　全国ほとんどの日本酒製造業者をカバーする同会ではこうした流れに乗ろうとこの数年、海外での日本酒の啓蒙・普及促進に力を入れてきた。今年３月には海外戦略小委員会を発足させた。
　ヨーロッパでの日本食ブームはドイツにも徐々に浸透しているという。デュッセルドルフには在留邦人も多く、総領事が外務省で有数の日本酒通であり、海外戦略小委員長の地元県がデュッセルドルフ市との交流を行っていることなどから、同市での開催となった。利き酒会と並行して、日本酒案内や蔵元の営みなどについての講演会も開く。