農研機構の生研センターは、慣行と同様の散布作業をしながらも、農薬飛散（ドリフト）による近隣への危害発生リスクは軽減できるという「環境保全型汎用薬液散布装置」（ドリフト低減型ブームスプレーヤ）を開発したと７月29日発表した。
　同装置は現在、北海道、群馬・長野県の農家や営農集団で使用され、使い勝手や耐久性などを確認する現地試験を実施中。今後は問題点を把握して改良し、８月下旬〜９月下旬にかけては実用化に向けた現地検討会を開く。
　トラクタまたは乗用管理機に散布装置を搭載する方式で、ドリフト低減型ノズルを標準で装備し、わずらわしい調整をせずに所定の散布量を過不足なく散布することができる。
　慣行と同程度の防除効果が得られるが、ドリフトと作業者被曝は慣行よりも大幅に低減されるという。
　また慣行と同じ条件（農薬の種類、希釈濃度、10a当たり散布量）での散布作業が可能だ。
同時に開発した作業履歴情報記録装置は散布開始から終了までの実散布量や作業時刻などの履歴情報を自動的に保存する。
　性能面ではトラクタ搭載式は畑作と露地野菜作で、また乗用管理機搭載型は水稲作などで慣行と同等以上の効率を発揮するという。　農研機構の正式名称は独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構、また生研センターは生物系特定産業技術研究支援センター。