胸骨圧迫をする今尾理事長。     手前のオレンジ色のボックスがＡＥＤ本体

    ＪＡ共済連の今尾和実理事長が「非常に驚いた」と話すように、心臓発作などによる病院外での突然死者数は年間３万人にものぼる。これは交通事故死者数の５倍だ。突然死の７〜８割は心臓発作だが、５分以内に人口呼吸やＡＥＤ（自動体外式除細動器）を使用した心肺蘇生を行えば、50％以上の人が助かる。
    そこで社会貢献活動の１つとして、ＪＡ共済連はＡＥＤの活用を広げようと10月７日、東京・赤坂の本社内で心肺蘇生実習を行い、役職員ら約30人が参加した。
    ＡＥＤは操作に必要な資格などなく、一般人でも簡単に扱える機器だ。平成16年４月から誰でも使用できるようになった。突然倒れたり、意識や脈拍がない傷病者に電気パッドをあてると、自動で心電図解析をするとともに電気ショックを与えて、心臓の動きを正常に戻すことができる。最近は駅、デパート、学校、公民館などに備え付けられており、東京マラソンや秋葉原の無差別殺傷事件などでも使われた。
    研修の講師は、日本で唯一の国産ＡＥＤメーカーである日本光電(株)の三谷晶子インストラクターが務め、役職員らは脈拍の確認と気道の確保から胸骨圧迫（心臓マッサージ）、人口呼吸、ＡＥＤ操作までの心肺蘇生実習と、「パニックにならない」「必ず助けを呼ぶ」「的確な指示を出す」などの救命活動の心構えを受講した。
    研修を終えた今尾理事長は「やってみて分かったが、１人で救命活動をするのはとても難しい。全職員に救命活動のやり方を周知していかないといけない」と感想を述べた。ＪＡ共済連では今後、全国の全職員がＡＥＤ操作などの心肺蘇生実習を受ける予定だ。
    
◆救命活動によって、ＪＡ共済職員が直接地域に貢献できる
    
    ＪＡ共済連が全国の職員を対象にＡＥＤ研修を受講するように決めたのは、今年８月にＪＡ共済連の職員が人命救助活動に貢献したからだ。
    ＪＡ共済連の幕張研修センターで突然職員の１人が倒れたが、そこにいあわせた別の職員が「ＡＥＤを持ってきてください」と呼びかけて、救命活動を行った。倒れた職員は一命を取りとめ、すでに退院して無事に暮らしている。救命活動を行った職員は、県本部でＡＥＤの講習を受けていたために、迅速な行動ができたのだという。
    ＪＡ共済連では「職員が直接地域に貢献できる保障活動はなにか」と考え、万が一の事態に備えた救命活動を職員に周知するとともに、ＡＥＤの普及にも力を入れることを決めた。
    三谷晶子氏はＡＥＤについて「100ｍに１つは備え付けてあるのが理想だ」と言い、普及活動に努める(株)コープサービス事業部の稲村諭部長も「都市部では充分備え付けられているが、地方ではまだ足りない。地域の安心安全を担うＪＡグループが、率先してＡＥＤを置いてもらえるようになってほしい」と語り、ＪＡの積極的な取り組みに期待を寄せた。
    ＪＡグループではＪＡ共済連のほかに、家の光協会が導入に向けて積極的な活動をしている。