（財）報農会（岩本毅理事長、本部：東京都小平市）はさきごろ、『遺伝子組換え作物の現状と課題』をテーマに「植物保護ハイビジョン08」を開催した。秋、恒例のシンポで、「我々は、どう遺伝子組換え作物（技術）と向き合っていくのか」を討論した。
　席上、岩本理事長は「子どもたちに遺伝子組換え技術の周辺を語るのは、（安全性評価など）なかなか難しい」。国民全体の理解を得るためにも、「科学的な見知からの（遺伝子組替え技術の）安全性や有用性、環境影響などの適切な情報提供が必要」と、シンポ開催の主旨を披露した。
　厳しい農業生産環境のもと、生産性をいっそう高めるための有効な１つの手段として、ＧＭＯ（遺伝子組換え作物）の開発・導入が待たれている。世界的には、現在のところ、23か国でトウモロコシ、ダイズ、ナタネ、ワタなどでＧＭＯの商業栽培が加速している。
　今後は小麦、米などでもその開発が「目覚ましく急進する情勢にある」と同会では見ており、わが国の「遅々たる対応」を懸念した。
　講演は技術会議（横田敏恭）、農生研（田部井豊）、農環研（松尾和人）、サントリー（田中良和）、日本モンサント（山根精一朗）、宮城大学（三石誠司）らが行った。