生協連合会のコープネット事業連合が昨年１月から12月までの産直の取り組みをまとめた「産直データブック2008」を発行した。同事業連合が「産直データブック」を発行するのはこれが初めて。
　内容は、産直に対する考え方、飼料用米による産直豚「みのりぶた」など主な取り組み内容、今後の計画、主な産直商品、商品検査などについてデータを交えて分かりやすく解説している。
　加盟８生協の地元での取り組みなどが地図上にプロットされるなど、視覚的に直感的に分かるような工夫がされた編集は、組合員から好感がもたれるのではないだろうか。
　このデータブックによると、08年の農産物全体に占める産直品の割合は、供給高ベースで50.7％、畜産物全体では43.8％に達しているという。
　またコープネットエリア（１都７県）を一つのエリアとして、エリア内で収穫された旬の農産物をエリア内都県で供給するコープネット版「産地リレー型地産地消」を進めているが、エリア内からの農畜産物調達率は07年より1.3ポイント増の37.9％だった。これを2010年には50％以上にすることを目標にしている。
　国内農業が厳しい状況にあるなかで、こうした生協陣営の積極的な取り組みに、ＪＡグループもしっかりと応え、消費者と生産者の信頼関係をより強固なものにして欲しいと思う。