調査は全国の食品関連企業6873社を対象に行い、2782社から回答があった。
　調査結果は前回調査（20年下半期）と比べてプラス回答の構成比（企業の割合）からマイナス回答の構成比（企業の割合）を差し引いた「ＤＩ」で判断している。
　売上高、経常利益、資金繰りＤＩの平均から算出する景況ＤＩの調査結果は前回より2.1ポイント上昇し、景況感に底打ちの兆しと判断された。
　地域別では北海道と近畿で悪化したが、下半期は北関東以外の地域で改善を見込んでいる。
　業種別ではすべての業態でマイナスだったが、水産食品、調味料、冷凍食品、飲料など下半期は改善を見込む業態も見られる。
　雇用情勢について「不足」と感じる回答から「過剰」と感じる回答の割合を引いた差を調査したところ、8.3ポイントの低下で▲10.4となり、過去10年間で最悪となった。しかし下半期の見込みではすべての業種で改善を見通している。
　設備投資ＤＩの調査では▲14.3で前回調査から12.4ポイント改善。前年上半期とほぼ並ぶところまで回復し景況感の底打ちを裏付けた。
　今年度の国内景気見通しの調査では「変化なし」「やや悪化する」「悪化する」との回答が78.3％で、前回調査時の98.8％より改善した。
　今回の調査結果から上半期は悪い状況だったものの下半期の回復見込みが期待できる。