開会に先立ち松本聰日本土壌協会会長（東大名誉教授）は、「常に土づくりは環境保全型農業の中心」だと考えているが、「肥料価格の高騰などの社会情勢で、土づくりがなかなか進まないという一面がある」ので「肥料高騰が続く中で土づくりがどうあるべきかを専門家に聞く」ためにこのシンポジウムを企画したと挨拶した。
　１日目はまず、東京農大生物応用化学科の後藤逸男教授が「土壌診断と適正施肥管理」と題して講演した。
　後藤教授はこのなかで、1980年代から「東京農大式土壌診断システム」を構築して全国各地の野菜産地で土壌診断行ってきた経験から、園芸土壌におけるリン酸・カリ過剰など「土のメタボ化」が多いことを、具体的事例をまじえて指摘。
　その原因は、土壌診断よりも「“肥やし”を施せば、施すほどよい作物がたくさん穫れる」とか「“土づくり”の決め手は堆肥だ」というような「土づくり迷信」。「堆肥は、土づくり資材で肥やしではない」「完熟堆肥は“土”と同じ、たくさん施すほど土がよくなる」という「堆肥迷信」を信じる生産者が多いからだという。
　そして「土壌リン酸過剰が土壌病害を助長する」ことを具体的に例示し、土壌診断に基づいて土づくり・施肥管理の重要性を訴えた。それが、肥料高騰対策になり、資源節約や環境保全、土壌病害対策にも役立つと指摘した。
　その後、三重県中央農業改良普及センター専門技術室の清水秀巳食料自給課主幹が「高窒素鶏ふん肥料の技術確立と肥料費低減の取組」について、ＪＡ愛知みなみ常春部会（キャベツ）の冨田信也会長が「露地野菜の畝内部分施肥によるコスト低減」を、茨城県農業総合センター農業研究所の塚本心一郎環境・土壌研究室長が「茨城県の水稲栽培における堆肥を利用した施肥技術と現地事例」について報告した。
　２日目は、農事組合法人佐原農産物供給センター（千葉県香取市）を訪れ「先進地視察・講習会」を行った。