同社は水耕栽培施設によって発芽野菜を周年供給している。栽培期間が極めて短く、土壌を使わずに地下水のみで生産しているため汚染リスクは低い。
　しかし福島の原発事故以来、顧客からの問い合わせが増えたため外部検査機関だけに頼らず、定期的な検査体制を社内に構築する。
　本社の研究開発部に放射性物質測定機器を導入。千葉・神奈川・静岡３県の各生産センターで作った商品と使用水を定期的に調査、その結果を７月26日から自社ウェブサイト上で公表し始めた。
　こうした取り組みは生鮮野菜メーカーとしては全国で初めて。現在までの結果は放射性物質は確認されていない。当面は週１回の頻度で検査を実施する。　同社の『機能性野菜』は有用成分を豊富に安定的に含み、それを研究開発部で定期的にチェックしている。今回の放射性物質検査もこの態勢を応用することで速やかに実現できたという。