調査対象は日本は全国の、中国は主要15都市の15〜79歳の男女個人で、有効回答数は両国とも1200サンプル余りという。調査方法は日本は面接など、中国はインターネット。
    これによると「食の安全性」については日本で日本、中国のそれぞれの国の生鮮食品を購入することに対して「安全性についての不安を感じるか」聞いたところ、「不安感がある」（やや不安感がある＋かなり不安感がある）の比率は、日本産の場合44％に対して、中国産に対しては96％の高率だった。他に高率なのは韓国産に対する87.6％、タイ・ベトナム産に対する86.0％など。
    同様に中国で「日本産に不安感を感じる」比率は61％に対して、自国の中国産に対する不安は79％の高率になっており、両国とも中国産の生鮮食料品に対する不安感を非常に強く感じていることがわかる。中国では他にタイ・ベトナム産に70.4％、韓国産に63.3％に不安を感じる、などとなっている。
    また、環境問題への関心度について「環境問題に関心がある」（「非常に関心がある＋やや関心がある」）比率は、日本81％に対して、中国では95％となっており、両国とも環境問題に対する関心が高い。
    さらに「環境問題に関心がある」と回答した人に「関心がある環境問題の分野」を３分野まで聞いたところ、日本では地球温暖化90％、異常気象57％、リサイクル34％なのに、中国では大気汚染46％、水質汚濁46％、地球温暖化43％だったという。現在、中国で関心が高い大気汚染、水質汚濁の問題については日本が1960〜70年代に経験し、解決してきた問題であり、同社は「中国に対する技術支援・協力が可能な分野ではなかろうか」と指摘している。