共生と提携のコミュニティ農業へ
- 著者
- 蔦谷栄一
- 発行所
- 創森社
- 発行日
- 2013年1月22日
- 定価
- 1600円＋税
- 電話
- 03-5228-2270
- 評者
- 佐藤加寿子 / 秋田県立大学准教授
本書は「『コミュニティ農業』の価値と可能性」を打ち出すことをねらいとしている。「コミュニティ農業」とは、[1]生産者と消費者、[2]地域コミュニティに重なる農家と地域住民、[3]農村と都市、[4]人間と生物・自然のなかで、[4]を前提としながら[1]、[2]、[3]の関係性によって成り立たさせてゆく農業で、有機農業、産消提携、農都共生、地産地消、農商工連携などの取組みを統合しながら目指してゆくもののようである。具体的な取組みのイメージは第５章以降で紹介される様々な事例から読み取ることができる。
自ら行動したくなる先例集
埼玉県小川町・霜里有機モデル地域、長野県・飯島町営農センターと田切農産、横浜市の都市農業維持・発展の取組み、武蔵野市で会員制直売と有機農業に取組む清水農園、イタリア版ＣＳＡ（欧米版の産消提携）であるＧＡＳ、筆者が山梨市で展開する田舎体験教室である。
日本農業全体がコミュニティ農業へと転換していく道筋を筆者は「まずその主体をなす生産者や消費者等は（中略）さまざまな農業や食についての思いを、ごく身近なところから行動レベルで表現していくところから始めていくことが必要となる」（286頁）としている。本書は、思いある人々へ行動を呼びかけ、行動を起こす際の参考になる、あるいは行動を起こしたくなる先例集となっていると言えよう。
著者は世界で展開されるコミュニティ農業の取組みを「工業社会・管理社会から生命原理に立った農的社会を目指そうとする流れへの変化」と位置づけ、「時代は文明から文化への転換を告げている」としているが、それはやや早計ではないか。ＴＰＰ問題の浮上に見られるように、現在は両者のせめぎ合いの真っ只中と言えよう。著者も本文で触れているとおり、日本農業をまず総体として維持できるような施策を作らせることが欠かせない。それと同時にコミュニティ農業に取組んでゆくことは大いに意義があると思う。
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】冬春ピーマン「斑点病」、冬春トマト「すすかび病」県内で多発 宮崎県2025年1月27日 -
鳥インフル 米バージニア州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月27日 -
「農林水産業と食文化の発展は世界をもっと豊かにつなぐ」大阪・関西万博に出展 農水省2025年1月27日 -
「サステナアワード2024」各賞が決定 農水省2025年1月27日 -
ＪＡ全農協賛「全日本卓球選手権大会」男女シングルス日本一が決定2025年1月27日 -
【今川直人・農協の核心】協同から協働へ2025年1月27日 -
三重県オリジナルイチゴ「うた乃」フェア みのるダイニング名古屋店で開催 ＪＡ全農2025年1月27日 -
ＪＡ全農協賛「全日本卓球選手権大会」ジュニアのシングルス日本一が決定2025年1月27日 -
「だいすきシリーズ」から使いやすい容量、保管しやすいサイズのmini（ミニサイズ）新発売 マルトモ2025年1月27日 -
農薬散布など最新ドローンとソフト紹介 無料実演セミナー 九州3会場で開催 セキド2025年1月27日 -
農文協『みんなの有機農業技術大事典』発刊記念 セミナー「耕さない農業」開催2025年1月27日 -
横浜のいちごイベント＆スイーツ紹介「いちご特集」公開 横浜市観光協会2025年1月27日 -
移動スーパーとくし丸 マイヤと提携 岩手県花巻市東部エリアで移動販売再開2025年1月27日 -
【人事異動】クボタ（2月1日付）2025年1月27日 -
豆乳の栄養素と鉄分が一緒にとれる「キッコーマン 豆乳＋鉄分」新発売2025年1月27日 -
全国から382品が集合「第3回全国いちご選手権」開催 日本野菜ソムリエ協会2025年1月27日 -
神戸・元町の名店の味を再現「町中華 中華カレー」新発売 エスビー食品2025年1月27日 -
モスバーガー＆カフェ限定 栃木県産「とちあいか」いちごソースに使用 春の定番ドリンク発売2025年1月27日 -
カーボンニュートラルに貢献する廃熱ソリューション「ENEX2025」に出展 ヤンマー2025年1月27日 -
【役員人事】ヤマタネ（2月1日付）2025年1月27日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
注目のタグ
