農薬と食の安全・信頼―Q&Aから農薬と食の安全性を 科学的に考える―
- 著者
- 梅津憲治
- 発行所
- 日本植物防疫協会
- 発行日
- 2014年3月
- 定価
- 本体2800円+税
- 電話
- 03-5980-2183
- 評者
- 酒井 晃 / JA東京むさし指導経済部部長
本書を読み都市農家の栽培環境にとっても非常に有益な教材であると感じた。
正しい知識を得て
コミュニケーションを
地方の大規模農地と、都市環境下の小規模農地では、病害虫防除や除草作業に大きな相違点があると考える。都市農業は少量多品目の作型であるため使用する農薬も多岐にわたり、剤によって希釈倍率もそれぞれ異なることから、隣接する作物に適用外の薬剤が飛散しない努力も必要となる。
また、民家は農地に密接して建ち並んでいることから、散布時間や方法など最大限の配慮と近隣住民の理解を得ることが必要となる。1970年頃までの農薬は毒性も強く人体に与える影響も多かった。誤って吸引、誤飲による事故が頻発した時期があった。農薬が問題視されてきた歴史である。
現在は、このような剤の製造使用は禁止となり、人体に対し安全性の高い農薬が流通している。最近では、摂食活動の停止、脱皮を阻害するIGR剤や天敵微生物などを利用したBT剤、また病害虫の発生予察、防除を目的とする交信撹乱、および大量誘殺にはフェロモン剤などが有効であり、農薬製剤も科学技術の発展で人体に対する安全性も日進月歩である。
しかし、現在に至っても除草のために散布している様子を近隣から怪訝な顔で疑いの目で見られる現状がある。
我々JA職員は、農薬に対する正しい知識と理解を得なければならない。そのうえで、都市農地は住まいに良好な環境をもたらすこと、子供たちが成長するなかで食農教育に大切な役割をはたしていること、有事の際における食料確保の一助になることなど、近隣住民の理解を得ることに努力し、コミュニケーションを図らなければならないと感じている。
重要な記事
最新の記事
-
【令和6年度 鳥インフルエンザまとめ】2025年1月22日
-
【特殊報】チャ、植木類、果樹類にチュウゴクアミガサハゴロモ 農業被害を初めて確認 東京都2025年1月22日
-
【新年特集】2025国際協同組合年座談会「協同組合が築く持続可能な社会」(1)どうする?この国の進路2025年1月22日
-
【新年特集】2025国際協同組合年座談会「協同組合が築く持続可能な社会」(2) どうする?この国の進路2025年1月22日
-
【新年特集】2025国際協同組合年座談会「協同組合が築く持続可能な社会」(3) どうする?この国の進路2025年1月22日
-
【新年特集】2025国際協同組合年座談会「協同組合が築く持続可能な社会」(4) どうする?この国の進路2025年1月22日
-
禍禍(まがまが)しいMAGA【小松泰信・地方の眼力】2025年1月22日
-
鳥インフル 英イースト・サセックス州など4州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月22日
-
【JAトップ提言2025】消費者巻き込み前進を JAぎふ組合長 岩佐哲司氏2025年1月22日
-
【JAトップ提言2025】米も「三方よし」精神で JAグリーン近江組合長 大林 茂松氏2025年1月22日
-
京都府産食材にこだわった新メニュー、みのりカフェ京都ポルタ店がリニューアル JA全農京都2025年1月22日
-
ポンカンの出荷が最盛を迎える JA本渡五和2025年1月22日
-
【地域を診る】地域再生は資金循環策が筋 新たな発想での世代間、産業間の共同 京都橘大学教授 岡田知弘氏2025年1月22日
-
「全日本卓球選手権大会」開幕「ニッポンの食」で応援 JA全農2025年1月22日
-
焼き芋ブームの火付け役・茨城県行方市で初の「焼き芋サミット」2025年1月22日
-
農のあるくらし日野のエリアマネジメント「令和6年度現地研修会」開催2025年1月22日
-
1月の「ショートケーキの日」岐阜県産いちご「華かがり」登場 カフェコムサ2025年1月22日
-
「知識を育て、未来を耕す」自社メディア『そだてる。』運用開始 唐沢農機サービス2025年1月22日
-
「埼玉県農商工連携フェア」2月5日に開催 埼玉県2025年1月22日
-
「エネルギー基本計画」案で政府へ意見 省エネと再エネで脱炭素加速を パルシステム連合会2025年1月22日