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【熊野孝文・米マーケット情報】田んぼに入らないコメ作り目指す農家2019年2月12日

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【(株)米穀新聞社記者・熊野孝文】

 1月、2月はコメの生産者の研修会等が多く、先週末と今週初めに立て続けに生産者の集まりに行ってきた。以前は講演を頼まれるとコメの需給動向や価格動向を主に喋っていれば良かったが、最近では流行ということもあってドローンやITといった話題にも触れなくてはいけない。驚くことにそうした最先端の機器を農業に活かそうとしている企業からも原稿依頼が来るが、とてもそうしたことを書ける器ではないので「そうした機器について生産者がどう見ているのかは書ける」と言うことにしている。
 もっと驚いたのは1年ほど前、大手通信機器会社のコンサルをしているという人物から農業分野での5Gの活用法を提示して欲しいという依頼があったこと。「ゴージー」って何? というレベルの人間なので、その分野に詳しい人物や生産者に来てもらい一緒に話を聞いた。そこで出た話が面白かったので少し紹介すると、5Gは譬えて言うならF1レーサーはコンマ以下の速度で運転操作しなくてはならないが、それを遠隔操作で出来るようになる通信速度を持った通信システムで、このコンサル会社ではその活用法について製造業等様々な業種から3000社が集まって研究会を開催しているとのことだった。ただ、農業分野の企業からの参加が少ないとのことであった。その場にいた人から「誤差がないスピードで遠隔操作できるのなら全国どこの水田でも一カ所に設置された操作場からのドローンの操作で播種や農薬散布が可能になるのではないか」という意見が出た。 大学の研究会で直径15cmほどのドローンが無数に飛び立ち、害虫をビームで殺傷するという近未来のSFのような動画を見せられたが、そうした世界が近づいているのだろうと思うしかない。 先週末の生産者の集まりでも農薬や資材の商品説明はなく、農業用ドローンの紹介であった。説明にあたった会社は中国の会社で、2006年に20名で創業、現在、社員数1万4000名で世界の40%のシェアを有するまでになっている。 紹介した農薬散布用のドローンは、重量は9kg、8枚羽で2枚が故障しても安定して飛行できる。動力はバッテリーで40分の充電で22分の飛行が可能。マイクロ波レーダーで高度を計測、一般的な気圧センサーに比べ高度の誤差がない。10kgの液体を積み、噴霧システムと流量センサーにより、精密な噴霧を実現などの特徴があり、フライトして農薬を散布している様子が動画で紹介された。
 最大の特徴は自動航行できることで、なんと中国では半分の農地で自動航行で散布等を行っているとのことであった。日本は自動航行についてはまだ緒に就いたばかりで、中国の圧倒的スピードには脱帽するしかない。10年程前、まだ無人田植え機が研究テスト段階にあったころ大手メーカーの研究者に話を聞きに行ったことがあったが、その時研究者が「日本より先に中国で始まる」と言っていた。その時はまさかと思っていたが、現実はその通りになっている。その研究者が中国の方が早いと言った理由は技術的なことではなく、広大な農地がある場所では無人機の近くに人がいなくても良かったからである。中国の農地の広大さは、黒竜江省の営農集団が日本製の田植え機を2000台スタンバイさせている様子を大学の研究者が写真で示し「これだけの田植え機が並んでいる様子は日本のメーカー自身でも見たことがないと言っていた」というコメントでよくわかった。
 農地面積の差は如何ともしがたいので、日本の農地に合った機器の開発が必要になる。
 興味深い取り組みとして今年から石川県で実証実験が始まるエアガン式直播ドローンがあげられる。このドローンは、水稲の種子を散播するもので、AIと接続、上空から圃場を撮影、土壌の硬度や水張りの水位を計測、AIがその場所に打ち込む種子の射出速度を弾き出し、最適な深度になるよう種を播くというもの。これであれば圃場を均平にする必要なく、入り組んだ棚田でも直播が可能になるため石川県では中山間地の低コスト稲作りの技術として農水省に実証プロジェクトの申請を行い、採択された。
 実際に開発しているIT企業の役員に聞いてみると射出装置など技術的に解決しなければならない課題が多いと言っていたが、こうした新しい機能を持ったドローンが登場し、かつ自動航行で種子や農薬等が撒けるようになれば、革命的な低コスト稲作が実現可能になる。
 こうした最新技術に関心が高く、実用可能になった低コスト稲作栽培技術を次々に取り入れている関東の大規模稲作生産者は「田んぼに入らないコメ作りを目指す」と言っていた。

 

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(株)米穀新聞社記者・熊野孝文氏のコラム【米マーケット情報】

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