人事2024 左バナー 
JA全農人事情報
左カラム_病害虫情報2021
新聞購読申込 230901
左カラム_コラム_正義派の農政論_pc
左カラム_コラム_米マーケット情報_pc
左カラム_コラム_地方の眼力_pc
左カラム_コラム_食料・農業問題 本質と裏側
左カラム_コラム_昔の農村・今の世の中_pc
左カラム_コラム_花づくり_pc
左カラム_コラム_グローバルとローカル_pc
左カラム_コラム_TPPから見える風景_pc
左カラム_コラム_ムラの角から_pc
ヘッダー:FMC221007SP
日本曹達 231012 PC
日本曹達 231012 SP

【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】遺伝子組み換えトウモロコシ論文をめぐる経緯2023年10月26日

一覧へ

フランスのカーン大学のセラリーニ教授の論文をめぐっては賛否両論があり、学会誌に掲載された論文が一度取り消されたが、別の学会誌で再掲載されている。もう一度、経緯を確認しておきたい。

除草剤耐性の遺伝子組み換えトウモロコシとその除草剤がラットに対する発がん性を持つというセラリーニ教授の論文は2012 年11 月にFCT(Food and Chemical Toxicology)誌に掲載後、一度、撤回され、再び、別の学会誌で掲載された。

この論文撤回の経緯をめぐっては、拓殖大学の関良基教授の説明が示唆的である。

セラリーニ教授の論文の論文に対して、FCT誌と版元のElsevier 社にはモンサント関係者から大量の批判書が送付されてきて、同誌はバイオテクノロジーの担当編集委員というポストを新設した。元モンサント社研究員のリチャード・グッドマン(現・ネブラスカ大教授)が担当編集委員に就任した。これは「コンフリクト・オブ・インタレスト(利益相反)」とならないのかが、まず問われる。

元モンサントのグッドマン教授が担当編集委員に就任後、2013年11 月にFCT 誌は、カーン大学セラリーニ教授らの論文を撤回した。論文撤回の理由は下記のようなものであった。

①「不正行為やデータに関する故意の虚偽表現の証拠は見られなかった」。しかし、②「実験群の数が少ない」という点と、③「実験に使われたラットの系統がもともと腫瘍を発生しやすいものだった」という点から、該当の論文を不確実なものと結論した。

しかし、通常であれば、
①→であれば、論文撤回はできない。
②→統計的に十分なサンプル数を増やした実験を行って統計的誤差の範囲か否かを確かめるというのが、科学的な筋でラットの個体数は論文に明記されているのであるから、それは論文撤回の理由にはならない。
③→別種のラットを用いた検証実験をすべきである。(関良基教授)

以上の経緯から、当該論文を取り消すという根拠には疑問が残る。さらに、2014年6月、別の学会誌、Environmental Sciences Europe でセラリーニ教授の同じ論文が受理・掲載されている。

セラリーニ教授の論文は「掲載が取り消された」と強調されることがあるが、のちに、別の学会誌で掲載された事実に言及せず、経緯の一部だけを指摘して「取り消された」と述べるのは正確ではない。

重要な記事

240918・シンジェンタライブラリー:右上長方形SP

最新の記事

クミアイ化学右カラムSP

みどり戦略

Z-GIS 右正方形2 SP 230630

注目のテーマ

注目のテーマ

JA共済連:SP

JA人事

JAバンク:SP

注目のタグ

topへ戻る