シンとんぼ(98) -みどりの食料システム戦略対応 現場はどう動くべきか(8)-2024年6月15日
シンとんぼは令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まり、みどり戦略の大義である「安全な食糧を安定的に確保する」を実現するために、現場は何をすべきなのかを、同戦略のKPIとその有効性や今後の農業に与える影響などをひととおり検証しながら考察を加えてきた。そして行きついたシンとんぼなりの結論が、現在ある技術を正しく活用すれば、新たな技術開発やイノベーションを待たずとも、みどり戦略の大義は達成可能だろうということだった。そこで、みどり戦略対応のために農業現場はどう動くべきなのかの持論を展開しており、現在は有機農業の取組面積拡大をテーマに、有機農業拡大に関するKPIを実現するための「次世代有機農業に関する技術を検証している。
今回は、2030~2040年までに確立するとしている技術の1つである⑥AI等を活用した土壌病害発病ポテンシャルの診断技術について検証してみようと思う。
この技術は、有機農業拡大の工程表の中に示されているが、開発する技術内容紹介では化学農薬削減技術の中で紹介されている。
この技術の文字面を素直に受け取れば、「AIを活用すれば、各圃場の土壌ごとに土壌病害の発病の可能性がわかり、圃場ごとに防除するべきか、防除しなくても大丈夫かがわかる」ことになる。圃場ごとに防除が必要かどうかを判断できれば、防除が不要な圃場には土壌消毒剤などの防除が不要になり、無駄な防除が不要になるのは間違いない。
ただ、紹介されている技術を確認したところ、AIソフトに診断させるためには、土壌病原菌の土壌中の菌密度を調べる、土壌分析を行って土壌中の腐植の量を調べるなど事前準備が必要だ。その事前準備には、土壌病原菌の菌密度計測や土壌分析は専門的な技術を必要とするものであり、専門の技術者が必要になる。AIと連動した特殊な測定装置があって、自動的に土壌中の菌密度や土壌環境が病原菌の生育への適・不適を診断するものではないのだ。
なので、有機農業の取組面積を拡大する際の技術として活用するにはまだまだ不十分な技術といえ、土壌病原菌自動計測技術など付随する技術の開発が必要なのだが、そのような付随技術はまだ開発されていないようだ。つまるところ、発想はわかるが2040年までに有機農業者が実感できるほど進む原動力になりそうはないとシンとんぼは思ってしまうのだが・・・。
重要な記事
最新の記事
-
【第46回農協人文化賞】地域包括医療を推進 厚生事業部門部門・長野県厚生連佐久総合病院名誉院長 夏川周介氏2025年7月15日
-
【特殊報】ナシにフタモンマダラメイガ 県内で初めて確認 島根県2025年7月15日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 島根県内全域で多発のおそれ2025年7月15日
-
【注意報】野菜類、花き類、ダイズにオオタバコガ 滋賀県内全域で多発のおそれ2025年7月15日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 栃木県全域で多発のおそれ2025年7月15日
-
米価 7週連続で低下 5kg3602円2025年7月15日
-
農業法人 米販売先 農協系統がメインは23% 日本農業法人協会2025年7月15日
-
2025年産米 前年比56万t増の見込み 意向調査概要2025年7月15日
-
テキサス洪水被害は対岸の火事か 公務員削減が安全・安心を脅かす 農林水産行政にも影響2025年7月15日
-
コメ増産政策に転換で加工用米制度も見直しが急務【熊野孝文・米マーケット情報】2025年7月15日
-
青森米パックご飯ご愛顧感謝キャンペーン 抽選で200人にQUOカード JA全農あおもり2025年7月15日
-
農機担当者向け「コンプライアンス研修会」を初開催 JA全農やまなし2025年7月15日
-
農機フェア2025を開催 2日間で5309人が来場 富山県JAグループ2025年7月15日
-
GREEN×EXPO2027 特別仕様ナンバープレート交付記念セレモニー開く 横浜市2025年7月15日
-
「幻の卵屋さん」アリオ北砂で5年ぶり出店 日本たまごかけごはん研究所2025年7月15日
-
子ども向け農業体験プログラム「KUBOTA AGRI FRONTの夏休み2025」開催 クボタ2025年7月15日
-
香春町と包括連携協定締結 東洋ライス2025年7月15日
-
官民連携 南相馬市みらい農業学校生へ農業経営相談機能等を提供 AgriweB2025年7月15日
-
鳥インフル 米ワシントン州などからの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年7月15日
-
鳥インフル ブラジルからの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年7月15日