シンとんぼ(111) -みどりの食料システム戦略対応 現場はどう動くべきか(21)-2024年9月28日
シンとんぼは令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まり、みどり戦略の大義である「安全な食糧を安定的に確保する」を実現するために、現場は何をすべきなのかを考察している。シンとんぼなりの結論は、「現在ある技術を正しく活用すれば、新たな技術開発やイノベーションを待たずとも、みどり戦略の大義は達成可能だろう」ということだった。そこで、みどり戦略対応のために農業現場はどう動くべきなのかを探りながら持論を展開しており、現在は有機農業の取組面積拡大に向けた新技術をテーマに検討を行っている。
今回からは、2050年までに実用化を目指している「土壌微生物機能の完全解明とフル活用による減農薬・肥料栽培の拡大」について検討してみようと思う。余談ではあるが、前回まで新技術の「検証」という言葉を使っていたが、大した反証も示さないまま持論を展開してしまっており、いささかおこがましいのではないかと気づき、今回から「検討」に修正させて頂くことにしたので、まずは言葉使いが乱暴であったことをお詫びしたい。
さて、みどり戦略の新技術説明資料によると「土壌微生物機能の完全解明とフル活用による減農薬・肥料栽培の拡大」とは、土壌微生物叢と作物の生育情報、環境要因との相互作用を解析し、土壌微生物も持つ機能をフル活用し、農薬・化学肥料に頼らず食料増産を果たすとしている。土の中を完全制御することで、化学肥料ゼロでも食料増産が可能で温室効果ガスの発生抑制も可能だとしている。
言葉で見れば美しいのだが、どのようなメカニズムでそれを実現するのかが、どうもピンとこない。恐らく、堆肥等の有機物を施用し、それを土壌微生物の力で分解して肥料成分として活用し、土壌微生物のバイオステュミラント効果によって作物の病害虫抵抗性を高め病害虫の発生を抑制し食料増産に結びつけることができると言っているのだと想像しているのだが・・・。
ただ、これは既にある技術の延長線であって目新しいものではないし、土壌微生物機能を完全解明することがなぜ「微生物機能だけで食料増産」できるようになるのかがストンと落ちない。
そこで、キーワードとなっている土壌微生物叢のことを少し掘り下げてみようと思う。
土壌微生物叢とは、土壌に生息する顕微鏡的な大きさの微小な生物群のことをいい、細菌や放線菌、糸状菌(かび)、藻類、原生動物に大別されている。 土壌に存在する量では、細菌と糸状菌の2つで、土壌バイオマス(生体総量)の95%以上を占めている。この事実が、土壌微生物叢の有効活用を示す根拠になっているのかもしれない。(つづく)
重要な記事
最新の記事
-
【人事異動】JA全農(2025年1月1日付)2024年11月21日
-
【地域を診る】調査なくして政策なし 統計数字の落とし穴 京都橘大学教授 岡田知弘氏2024年11月21日
-
【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】国家戦略の欠如2024年11月21日
-
加藤一二三さんの詰め将棋連載がギネス世界記録に認定 『家の光』に65年62日掲載2024年11月21日
-
地域の活性化で「酪農危機」突破を 全農酪農経営体験発表会2024年11月21日
-
全農いわて 24年産米仮渡金(JA概算金)、追加支払い2000円 「販売環境好転、生産者に還元」2024年11月21日
-
鳥インフル ポーランドからの家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2024年11月21日
-
鳥インフル カナダからの生きた家きん、家きん肉等の輸入を一時停止 農水省2024年11月21日
-
JAあつぎとJAいちかわが連携協定 都市近郊農協同士 特産物販売や人的交流でタッグ2024年11月21日
-
どぶろくから酒、ビールへ【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第317回2024年11月21日
-
JA三井ストラテジックパートナーズが営業開始 パートナー戦略を加速 JA三井リース2024年11月21日
-
【役員人事】協友アグリ(1月29日付)2024年11月21日
-
畜産から生まれる電気 発電所からリアルタイム配信 パルシステム東京2024年11月21日
-
積寒地でもスニーカーの歩きやすさ 防寒ブーツ「モントレ MB-799」発売 アキレス2024年11月21日
-
滋賀県「女性農業者学びのミニ講座」刈払機の使い方とメンテナンスを伝授 農機具王2024年11月21日
-
オーガニック日本茶を増やす「Ochanowa」有機JAS認証を取得 マイファーム2024年11月21日
-
11月29日「いい肉を当てよう 近江牛ガチャ」初開催 ここ滋賀2024年11月21日
-
「紅まどんな」解禁 愛媛県産かんきつ3品種「紅コレクション」各地でコラボ開始2024年11月21日
-
ベトナム南部における販売協力 トーモク2024年11月21日
-
有機EL発光材料の量産体制構築へ Kyuluxと資本業務提携契約を締結 日本曹達2024年11月21日