全農の店「いちごいちえ」オープン2017年5月8日
大手町で農業・農村に出会える
JA全農は5月8日、東京・大手町の大手町カンファレンスセンターB1(JAビルB1)に新たなアンテナショップ「いちごいちえ」をオープンした。コンセプトは「大手町にいながらにして四季折々の農業・農村とであう場所」。各県とタイアップして旬の農産物やJAが創意工夫を凝らした加工品などを販売するだけでなく、店頭に並べた農産物の現地栽培風景と農業者の元気な姿、美しい農村を映像で提供するなど、ミュージアムやマルシェの臨場感を取り入れた都心と農村の交流の場づくりをめざす。
オープン第1週(5月8日から12日)は長崎県産地フェアを実施している。長崎県産イチゴ「ゆめのか」をはじめ、ビワ、ジャガイモ、アスパラガス、ニンジン、玉ネギ、大根など旬の野菜と果実を長崎から直送して販売する。
テープカットに加わった長崎県いちご部会の相川勲部会長(63)は「東京ならではの店舗だと思いました。『ゆめのか』は色鮮やかな赤で甘味とほどよい酸味が特徴。水洗いせずそのまま食べて味わってほしいです」と話していた。同部会の生産者は1150名。販売促進に期待がかかる。
売場には枝に付いたままのビワが展示されていたり産地の映像がビデオで流されたりなど産地の姿をPR。大根やニンジンなど野菜の袋にはQRコードがついており、スマホなどで産地の映像を見ることもできる。
JA全農では長崎県を皮切りに各県本部などと連携し今後は2週間単位で全国の産地の旬の農産物を産地情報とともに提供していく予定だ。
そのほか全国のJAの特産品を「JAオールスターズ」として選抜し常時販売する。今のところ7JA7品目だが「ダイヤの原石を探すように優れた加工品を選抜している」(JA全農)とのことで、今後もラインナップを充実させる。店頭には品物紹介カードも置きQRコードを使ってJAタウンから注文することもできる。
そのほか「いちごいちえ」ギフトセットとして風呂敷に包んだ国産フルーツセットや、ヨーグルトギフト、10産地の銘柄米を2合ずつ詰め合わせた精米セットなども販売しており、大手町で農業、農村に触れてもらうと同時に、大手町のオフィス街にも積極的に売り込みを図るという。
(写真上から)
・5月8日テープカットして「いちごいちえ」がグランドオープン。右からJA全農青果センター(株)の牧口正則代表取締役社長、JA全農の吉永正信代表理事専務、長崎県いちご部会の相川勲部会長、JA全農長崎県本部の廣瀬修本部長。
・売場には農業・農村の現場の臨場感を伝える工夫がある
重要な記事
最新の記事
-
【特殊報】ホウレンソウにクロテンコナカイガラムシ 県内で初めて確認 神奈川県2024年12月23日
-
【注意報】カンキツ類にミカンナガタマムシ 県内全域で多発 神奈川県2024年12月23日
-
24年産新米、手堅い売れ行き 中食・外食も好調 スーパーは売り場づくりに苦労も2024年12月23日
-
「両正条植え」、「アイガモロボ」 2024農業技術10大ニュース(トピック1~5) 農水省2024年12月23日
-
多収米でコメの安定生産・供給体制を 業務用米セミナー&交流会 農水省補助事業でグレイン・エス・ピー ①2024年12月23日
-
多収米でコメの安定生産・供給体制を 業務用米セミナー&交流会 農水省補助事業でグレイン・エス・ピー ②2024年12月23日
-
香港向け家きん由来製品 島根県、新潟県、香川県からの輸出再開 農水省2024年12月23日
-
農泊 食文化海外発信地域「SAVOR JAPAN」長野、山梨の2地域を認定 農水省2024年12月23日
-
鳥インフル 米アイダホ州、ネブラスカ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2024年12月23日
-
農林中金 当座預金口座規定を改正2024年12月23日
-
農林中金 変動金利定期預金と譲渡性預金の取り扱い終了2024年12月23日
-
「JA全農チビリンピック2024」小学生カーリング日本一は「札幌CA」2024年12月23日
-
秋元真夏の「ゆるふわたいむ」栃木県で三ツ星いちご「スカイベリー」を収穫 JAタウン2024年12月23日
-
秋元真夏の「ゆるふわたいむ」大分県で「地獄めぐり」満喫 JAタウン2024年12月23日
-
「全農親子料理教室」横浜で開催 国産農畜産物で冬の料理作り JA全農2024年12月23日
-
「愛知のうずら」食べて応援「あいちゴコロ」で販売中 JAタウン2024年12月23日
-
Dow Jones Sustainability Asia Pacific Indexの構成銘柄7年連続で選定 日産化学2024年12月23日
-
「東北地域タマネギ栽培セミナー2025」1月に開催 農研機構2024年12月23日
-
NTTグループの開発した農業用国産ドローンの取り扱い開始 井関農機2024年12月23日
-
北海道立北の森づくり専門学院 令和7年度の生徒を募集2024年12月23日