ザルビオフィールドマネジャーは、高精度な予測を実現するために、水稲などの生育に関する国内外のデータや学術論文を読み込ませたＡＩが搭載されており、実際のほ場ごとの気象データなどをもとに学習して予測し、必要な防除、施肥などの作業とその時期、さらに収穫時期などの見通しを示すシステム。海外では2017年にサービスが開始され、現在16カ国500万ha以上の農地で利用されている。アジア太平洋地域では初となる。

水稲では主要な約220品種、大豆は約120品種のデータが導入されている。
ほ場ごとに作付計画を登録すると、気象情報、衛星画像データなどをもとに生育を予測する機能を持つ。これによって生産者に将来の生育ステージの到達時期を知らせ、それに合わせた適切な水管理作業や追肥、収穫時期などを提示する。

また、病害予測機能も持つ。病害感染リスクのアラートを発信し、防除対象病害と適切な防除作業時期を提示するほか、衛星画像解析機能を使って植生変化を継時的にチェックすることができる。同時に雑草発生状況も把握できるため雑草マップの提示によって適切な防除ができる。

ほ場ごとに状況が示されるために、ほ場に合わせた可変的な施肥、農薬等の散布も可能で効率的な資材の利用でコスト削減につなげられることになる。

2020年11月公表の農林業センサスでは農業生産法人などの経営体が5年前にくらべて1000経営体増えており、10ha以上の大規模経営体の割合が50％を超えるなど生産構造の変化が加速度的に進んでいる。その一方で「分散した多くの小さなほ場を管理している人が増えている」（ＪＡ全農）のが現状で、ザルビオフィールドマネジャーはそんな生産者の悩みを解決するため「有望なツール」と位置づけている。ＢＡＳＦも「農業現場のソリューションプロバイダーとして貢献したい」としている。

ザルビオフィールドマネジャーはホームページで利用者アカウントを開設することパソコン、タブレット、スマートフォンで利用できる。また、ＪＡ全農が2018年からサービスを提供している営農管理支援システム「Ｚ－ＧＩＳ」とのデータ連携をしている。そのためＺ－ＧＩＳの利用者にはほ場登録作業が不要で、ザルビオフィールドマネジャーが提供する生育ステージ予測や推奨作業アラートなどを地図情報として色分けして一覧性をもって画面に示すことができる。

これによって管理担当者はＺ-ＧＩＳで俯瞰的にほ場を管理することができるし、一方、栽培・作業担当者は自分が管理するほ場の推奨作業情報をもとに適切な肥培管理が行えるようになる。

ＪＡ全農では当面、全国のＴＡＣ担当者が巡回訪問している7万5000の経営体を普及していく方針。また、ザルビオフィールドマネジャーはアカウントの連携のできるためＪＡの営農指導員と情報を共有して生産者と連携を図り、適切で効率的な営農指導も可能で組合員との結びつきをより強める面も持つ。

利用料金は無料プラン（ほ場登録、ほ場作業記録、ほ場天気など）と有料プラン（生育予測、病害予測、衛星画像解析など）がある。有料プランはクレジットカード支払いで年間1万2000円（請求書支払いは1万5000円）。

登録ほ場数に応じた料金設定はザルビオは100ほ場ごとにプラス5000円（2000ほ場以上は同一料金）、Ｚ-ＧＩＳは100ほ場ごとにプラス2400円（2000ほ場以上は同一料金）。ただし、より多くの生産者に利用してもらうため2021年7月末までは有料プランを無料で提供する。

ＪＡ全農ではこのシステムの利用により、適切な肥培管理と労働力の適切な活用で収量と品質の向上につなげることが狙いで、今後はドローンやＧＰＳナビ付きトラクター、収量コンバインをはじめとする農業機械との連携を拡大していく方針。多くの生産者にスマート農業を実現するサービスの提供をめざす。

農林水産省は将来に向け農業の生産性向上と持続可能性をイノベーションで両立させ、肥料・農薬使用量の削減などをめざす「みどりの食料システム戦略」を検討している。同戦略が掲げる目標実現にスマート農業の実現が重要になる。

4月1日のオンラインセミナーではＢＡＳＦによるザルビオフィールドマネジャーの紹介、ＪＡ全農によるスマート農業の提案のほか、生産者インタビューとパネルディスカッションを配信する。生産者は宮城県の（株）たいらの千葉専務、山形県の（株）まいすたぁの斎藤代表（日本農業法人協会副会長）、石川県の（株）六星の名谷マネージャー、同（株）ぶった農産の佛田社長（石川県農業法人協会会長）が登場する。