JAの活動:ヒント&ピント ~JAの広報誌から~
「新春座談会」いかに仕込むか【ヒント&ピント~JAの広報誌から】2022年2月26日
座談会記事は、いつでも簡単にできるというものではない。まずテーマの設定、出席者の選別、そして座談会の進め方と、事前の準備が大変だ。しかし、年に一度はでかい企画としてやってみたい。それに最も適しているのは新年号で、いくつかの広報誌が、それぞれ工夫を凝らした座談会を掲載している。
実践的スマート農業論
JA庄内みどり「みどり」(山形県)
スマート農業について、内容が抱負でためになる企画である。国の旗振りにもかかわらず、スマートは農業普及しているとは言い難い。そもそも、スマート農業とは何かが知られていない。座談会では研修や担い手育成の会社を運営する専門家、スマート農業に挑戦している若手農業者、それに農事組合法人で働く青年が、JAの組合長・常務を交えて語り合っている。
6ページにわたり、極めて具体的、かつ実務的な内容がぎっしり詰まっており、スマート農業は単なる機械化ではないことなどがよく分かる。図表の文字が小さすぎるのが残念。
毎年定番の大作
JAとぴあ浜松「とぴあ」(静岡県)
毎年定番の「とぴあ」新年号の新春座談会である。園芸の大産地らしく、青果卸最大手の東京青で、果の社長と、JAの経営管理委員会会長が、6ページにわたる対談している。コロナ禍や卸売市場法の改正で、農産物の流通をめぐる状況も大きく変化しており、生産者にとっても関心が高く、新年号にふさわしいテーマだといえる。写真の大きさ、配置もよく、読み易い紙面になっている。
今回は東京から社長を浜松に招いたが、取材スタッフが東京などへ出向くこともある。日程調整など事前の準備が大変だが、新年号だけに労を惜しまず、いい紙面にしたい。
食料自給をアピール
JA京都にのくに「夢彦」(京都府)
食料を海外に頼ることの危うさから"国消国産"の必要性を訴えた座談会である。メンバーの選択がよい。(公社)京のふるさと産品協会の理事長を座長に、旅館の女将と農業女子グループの代表、それにJAの組合長が進行役で加わり、食料自給の重要さをアピールする内容になっている。
料理から子どもへの食育、農村の景観、京野菜まで、それぞれの立場から、幅広く話を聞き出している。座談会の写真は顔だけの写真になりがちだが、出席者の仕事(事業)に関連する場面や、座談会の話題に関連するイメージ写真を添えてあるのもよい。
本シリーズの記事一覧は下記リンクよりご覧下さい。
【ヒント&ピント ~JAの広報誌から~】
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ(135)-改正食料・農業・農村基本法(21)-2025年3月29日
-
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践(52)【防除学習帖】第291回2025年3月29日
-
農薬の正しい使い方(25)【今さら聞けない営農情報】第291回2025年3月29日
-
【現地レポート】「共同利用施設」が支える地域農業とこの国の食料 JA秋田おばこ六郷CE(2)2025年3月28日
-
農協の組合員数1021万人 前年度比0.6%減 2023事業年度 農水省2025年3月28日
-
農業構造転換 別枠予算の確保を 自民党が決議2025年3月28日
-
(428)「春先は引越しの時期」?【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年3月28日
-
大関と共同開発「ニッポンエール レモンにごり酒300ml瓶詰」新発売 JA全農2025年3月28日
-
愛媛県の林野火災被災者に共済金など早期支払い JA共済連2025年3月28日
-
県内最大級のねぎイベント! 「大分ねぎまつり2025」を開催 JA全農おおいた2025年3月28日
-
「好きがみつかるスポーツテスト」特設サイトをリニューアル 体力測定結果なしに診断 JA共済連2025年3月28日
-
毎月29日は「いい肉の日」限定セール開催 約360商品が特別価格 JAタウン2025年3月28日
-
粘り強く贈答品にも 天候によって形状が変わる「相模原のやまといも」 JA相模原市2025年3月28日
-
土浦れんこんカレー 県産れんこんと豚肉がゴロッと JA水郷つくば2025年3月28日
-
夏も冷涼な気候生かし 完熟ミニトマトで100%ジュース JA新いわて2025年3月28日
-
【中酪25年度事業計画】生乳需給変動対策に参加、離農加速受託戸数9600台も2025年3月28日
-
太陽光発電設備・蓄電池設備を活用 JA帯広大正で再エネ導入2025年3月28日
-
JA三井リース Frontier Innovations1号投資事業有限責任組合へ出資2025年3月28日
-
ウェブコンテンツ「社会のニーズに対応したソリューション」を公開 日本農薬2025年3月28日
-
【組織改定・人事異動】デンカ(4月1日付)2025年3月28日