気温2℃上昇で世界の穀物生産800億ドル減 農研機構等が試算2020年10月7日
地球の平均気温が2℃上昇すると、世界の穀物生産額は年間およそ800億ドル減に――農研機構を中心とする研究グループの試算結果で、温室効果ガスの排出削減など、気候変動の進行を抑えるよう訴えている。
グループには農研機構のほか、国際農林水産業研究センターと農林水産省農林水産政策研究所が参加している。
収量低下による生産被害やその軽減対策に必要となる追加の経費（適応費用）、さらに生産者が対策をうっても対処しきれず残る被害（残余被害）を算出した。
想定した対策は、現時点で比較的容易にできる生物育成に合わせた灌漑用水や肥料、薬剤の追加や、それに伴う燃料や労働力、機械の追加投入など。
導かれた結論によると、世界の平均気温が1850年～1900年の工業化以前と比べて1.5℃上昇した場合の生産被害は630億ドルとなり、2℃だと800億ドル、3℃では1280億になると推定。ただ、1.5℃でとどまれば対策の実行で被害額の84％（530億ドル）を軽減でき、残余被害は16％（100億ドル）にとどまると試算した。
気温が高くなるほど被害の程度は大きくなり、対策で軽減できる割合も少なくなる。2℃なら76％（610億ドル）、3℃なら61％（780億ドル）しか削減できず、残余被害が増えることが示されている。
つまり、気温が上昇するほど対処しきれない被害の程度が増えることを明らかにしており、「対応が困難にならないよう、温室効果ガスの削減等により気候変動の影響を抑えることが重要」と結論付けている。
今回の研究で想定した「現時点で比較的容易にできる対策」では対処しきれないほど気候変動が進んでしまうケースに備え、「栽培する作物の変更や灌漑設備の整備など、より大きな変化を伴う対策の検討も必要」だと訴えている。
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