１位に選ばれたのは、メタンの産生が少ない牛から新たな細菌を発見した農研機構の研究成果。メタン産生は牛によって異なることが知られていたが、産生が約2割少ない牛からメタン産生抑制に関与する働きを持つ新種の細菌を見つけた。

この細菌は飼料を栄養に変換するプロピオン酸の前駆物質を多く産生することも判明し、摂取した飼料の利用性を向上させることも分かった。

新たな細菌を生菌材として活用することで温室効果ガス削減と生産性向上を両立する技術につながる可能性がある。

第２位は植物性プラスチックのリサイクルによる肥料製造。東京工大、東大、京大が研究した。植物由来原料（イソソルビド）からプラスチック（ポリカーボネート）を合成後、それを再利用するためアンモニアで低温処理するとイソソルビドとともに尿素が副産物として生じる。これを肥料として有効活用する資源循環システムの実現が期待される。

第3位は豚熱とアフリカ豚熱を迅速、同時に判別できるリアルタイムＰＣＲ法。農研機構とタカラバイオが共同開発した。
検査の簡便化と迅速化を実現し、検査時間を4時間以上短縮した。令和3年11月1日から発売し家畜保健衛生所などで活用されている。

第4位は土壌病害診断ＡＩアプリ「ＨｅＳｏ＋」（ヘソプラス）の開発。土壌分析や栽培状況などをもとにほ場の土壌病害の発生のしやすさを診断し、対策を提示する。アブラナ科野菜の根こぶ病、ネギ黒腐菌核病、パーティシリウム病害（ハクサイ黄化病、キク半身萎凋病）、卵菌類病害、トマトとショウガ青枯病を対象に利用できる。

農研機構など研究機関や行政などで構成した土壌病害ＡＩ診断コンソーシアムが開発。2022年4月発売。必要なほ場のみに土壌消毒剤を使用することで使用量の削減と環境負荷低減が期待される。

第5位は「基腐病に強く多収の焼酎原料用カンショの育成」。農研機構は新品種「みちしずく」を今年4月に出願公表し、2026（令和8）年度に2000ha以上の普及に向け種芋を増殖している。12月に公表された「みどりの品種育成方針」では基腐病抵抗性のカンショの育成も重点の一つにしているが、今後の研究で「みちしずく」の特性を青果用の基腐病抵抗性品種に活用していくことも期待されている。

第6位は「トマトの害虫コナジラミ類を振動で防除する技術」（電気通信大）、7位は「調査板の画像からイネウンカ類を自動認識するＡＩの開発」（農研機構）、8位は「ヤガ類（ハスモンヨトウ、シロイチモジヨトウなど）を超音波を活用して防除」（農研機構）、9位は「リンゴ黒星病の発生源となる落葉の収集機を開発」（農研機構　22年3月市販開始）、10位は「急傾斜45度対応のリモコン草刈機　中山間でも安全作業（農研機構　22年6月市販開始）。