昆虫成長を抑制する薬剤探索法を開発 農研機構2020年10月29日
農研機構は10月27日、幼若ホルモンの働きを抑える薬剤探索法の開発と新たな昆虫成長制御剤の候補となる化合物を発見したと発表した。これにより、特定の分子を標的とした新しい薬剤を希望通りに作ることができる可能性が示され、今後の創農薬研究の加速化に向けた利用が期待できる。
カイコの幼虫を使った抗 JH 活性化合物の効果の確認
幼若ホルモン（juvenile hormone、JH）は、昆虫の幼虫期間を正常に維持するために必要な昆虫固有のホルモンで、昆虫の種類によって化学構造が異なる。害虫がもたらす甚大な農業被害のほとんどは幼虫時期のため、昆虫の成長を制御するホルモンを制御し、幼虫期を縮小することで農作物の被害を最小限に抑えられる。
今回、農研機構は幼若ホルモンの働きを抑える化合物を簡単に評価できるシステムを昆虫の培養細胞とホタルの発光遺伝子を利用して開発。さらに東京大学創薬機構（岡部隆義特任教授及び米須清明特任講師）と協力し、同システムを用いて約20万種の化合物ライブラリーから、新規昆虫成長制御剤の候補化合物を約70種発見した。
発見した抗JH活性化合物の中には、チョウ目昆虫のモデル昆虫であるカイコの幼虫に処理すると、予想通り幼虫期が短縮され、小さい蛹に変態するものがあった。この成果により、特定の分子をターゲットに化合物ライブラリーの中から新たな農薬候補を探索できることを実証した。
今後は発見した化合物の化学構造をもとに、より活性の高い誘導体を合成することで農業害虫だけに高い効果を示す化合物の開発を進め、人体や環境に負荷の少ない新しい農薬の開発研究の加速化を目指す。
なお、今回の研究成果は10月27日に、英国の科学雑誌「Scientific Reports」にオンラインで発表予定。
重要な記事
最新の記事
-
路線バスを使おう【消費者の目・花ちゃん】2025年1月11日 -
シンとんぼ（124） －改正食料・農業・農村基本法（10）－2025年1月11日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践 (41) 【防除学習帖】第280回2025年1月11日 -
農薬の正しい使い方（14）【今さら聞けない営農情報】第280回2025年1月11日 -
R・ケネディ・ジュニア氏が米国農務省長官顧問に指名された意味（2） 国際ジャーナリスト 堤未果氏2025年1月10日 -
鳥インフル 愛知県で続発22、23、24例目2025年1月10日 -
農地面積 1.1万ha減 目標面積下回る 2023年2025年1月10日 -
米価の見通し「高くなる」判断 過去最高値の「76」 米穀機構2025年1月10日 -
今年の一文字は「進」 山野ＪＡ全中会長2025年1月10日 -
（417）100年の流れ【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年1月10日 -
ＪＡ貯金残高 108兆6262億円 11月末 農林中金2025年1月10日 -
鳥インフル 米イリノイ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月10日 -
高校生が和牛飼育の取り組み競う「第8回和牛甲子園」16日から開催 ＪＡ全農2025年1月10日 -
愛知県産バラで新年を祝う「新春 バラ花束25％OFFキャンペーン」開催中 ＪＡタウン2025年1月10日 -
「博多あまおう」5％OFF「あけおめ！あまおめ！新春セール」開催 ＪＡタウン2025年1月10日 -
本日10日は「魚の日」福島県常磐沖産ひらめ漬け丼など特別価格で販売 ＪＡタウン2025年1月10日 -
濃厚な甘さと豊かな香り「岐阜県産いちご『濃姫』フェア」12日から開催 ＪＡ全農2025年1月10日 -
焼き芋やスイーツを堪能「三島甘藷祭り」ＪＡ直売所などで開催 ＪＡふじ伊豆2025年1月10日 -
産地直送通販サイト「ＪＡタウン」新規会員登録キャンペーン実施中 ＪＡ全農2025年1月10日 -
ホスピス在宅「ビーズの家」運営のbeadsへ出資 農林中金キャピタル2025年1月10日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
