世界の農業用ドローン市場 2027年までCAGR35.9%で成長する見込み2021年10月27日
REPORTOCEANは10月22日、世界の農業用ドローン市場に関する最新レポートを発行。同市場は、2027年までに102億7000万米ドルに達する見込み。
同レポートによると、世界の農業用ドローン市場は、2020年に約12億米ドルと評価されており、2021年から2027年の予測期間中に年平均成長率(CAGR)35.9%以上で推移すると予想。農業用ドローンの研究開発のためのベンチャー投資の増加と、精密農業の導入の増加が、農業用ドローン市場の成長を促進する要因となる。さらに、気候変動に伴い、農業分野では先進的なソリューションへの需要が高まっており、予測期間における市場の成長を見込んでいる。例えば、2020年3月、AeroVironment, Inc.はDraganflyと提携し、AeroVironmentのQuantix Mapperシステムを世界中の商業市場に販売。この戦略的ステップには、DraganflyがAeroVironmentに提供する他のエンジニアリングサービスの継続も含まれていた。ただし、エアリアルビューは、土壌の質、灌漑、その他の殺虫剤などの問題を抱えており、2021年~2027年の予測期間において市場の成長を妨げる可能性がある。
世界の農業用ドローン市場は、アジア太平洋地域、北米、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、その他の地域に分けて分析。北米は、農業分野での新技術の採用により、世界的にも重要な市場となっている。一方、アジア太平洋地域は、広々とした農場や政府の農業補助金が利用できることから、2021年から2027年の予測期間において最も高い成長率を示すと予想されている。
同レポートに含まれる主な企業は次の通り。
DJI
Precision Hawk
Trimble Inc.
Parrot Drones
3DR
AeroVironment, Inc.
Yamaha Motor Corp.
Drone Deploy
Ag Eagle Aerial Systems, Inc.
OPTiM Corp.
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 高知県2024年7月16日
-
【注意報】イネカメムシ 県内全域で多発のおそれ 鳥取県2024年7月16日
-
30年目を迎えたパルシステムの予約登録米【熊野孝文・米マーケット情報】2024年7月16日
-
JA全農、ジェトロ、JFOODOが連携協定 日本産農畜産物の輸出拡大を推進2024年7月16日
-
「雨にも負けず塩にも負けず」環境変動に強いイネを開発 島根大学・赤間一仁教授インタビュー2024年7月16日
-
藤原紀香がMC 新番組「紀香とゆる飲み」YouTubeで配信開始 JAタウン2024年7月16日
-
身の回りの国産大豆商品に注目「国産大豆商品発見コンクール」開催 JA全農2024年7月16日
-
秋元真夏の「ゆるふわたいむ」鹿児島県で黒酢料理を堪能 JAタウン2024年7月16日
-
【役員人事】ジェイエイフーズおおいた(6月25日付)2024年7月16日
-
【人事異動】ジェイエイフーズおおいた(4月1日付)2024年7月16日
-
日清食品とJA全農「サプライチェーンイノベーション大賞」で優秀賞2024年7月16日
-
自然派Style ミルクの味わいがひろがる「にくきゅうアイスバー」新登場 コープ自然派2024年7月16日
-
熊本県にコメリパワー「山鹿店」28日に新規開店2024年7月16日
-
「いわて農業未来プロジェクト」岩手県産ブランドキャベツ「いわて春みどり」を支援開始2024年7月16日
-
北海道で農業×アルバイト×観光「農WORK(ノウワク)トリップ」開設2024年7月16日
-
水田用除草ロボット「SV01-2025」受注開始 ソルトフラッツ2024年7月16日
-
元気な地域づくりを目指す団体を資金面で応援 助成総額400万円 パルシステム神奈川2024年7月16日
-
環境と未来を学べる体験型イベント 小平と池袋で開催 生活クラブ2024年7月16日
-
ポーランドからの家きん肉等の一時輸入停止を解除 農水省2024年7月16日
-
JAタウンのショップ「ホクレン」北海道産メロンが当たる「野菜BOX」発売2024年7月16日