生姜市場 2021年から2026年にかけて緩やかな成長見込み2021年12月27日
グローバルインフォメーションは12月20日、市場調査レポート「生姜の世界市場(2021年~2026年):動向、シェア、成長、機会、予測」(IMARC Services Private Limited)の販売を開始した。
世界の生姜市場は、2015年から2020年にかけて約6%の年平均成長率(CAGR)で成長。今後、2021年から2026年にかけて市場は緩やかな成長を示すと予想される。
生姜は、生姜科に属する熱帯植物の地下の根茎。辛くて甘いスパイシーな香りと、しっかりとした筋のある食感が特徴で、さまざまな果物や野菜の料理に独特の風味を加える。その含油樹脂には様々な生理活性成分が含まれており、これを利用して様々な薬理学的、生理学的効果を得ることができる。生の生姜だけでなく、乾燥、保存、オイル、ピクルス、砂糖漬けなどの加工品としても利用されている。
生姜は様々な産業で幅広く利用されており、市場の成長を支える重要な要因の一つとなっている。例えば、生姜はコショウのような風味と強い香りを持つため、食品・飲料業界では、クッキーやケーキ、カレーミックスなどの風味付けのためのスパイスとして、非常に人気の高い食用調味料。また、シロップ漬けにしてグラニュー糖でコーティングしたキャンディーにも利用される。
生姜には抗炎症作用があるため、変形性関節症の痛みや腫れを和らげる効果があるほか、乗り物酔いや妊娠、がんの化学療法による下痢、吐き気、嘔吐、胃の不調などの消化促進にも用いられ、医薬品業界における生姜の売上にプラスの影響を与えている。さらに、生姜は、悪玉コレステロール値を下げ、脂質代謝を改善し、血液をサラサラにすることから、心血管疾患や糖尿病のリスクを低減するための薬としても注目。また、化粧品やパーソナルケア業界では、エッセンシャルオイルの製造に使用され、その用途はさらに拡大している。
世界の生姜市場における主要な企業は、アーチャー・ダニエル・ミッドランド社、ブデリム・グループ・リミテッド、フロラコピア社、広西永江食品工業社、インド・オーガニック・ファーマーズ・プロデューサー・カンパニー・リミテッド(IOFPCL)、モントレー・ベイ・スパイス社、SAローサー・スパイス(P)社、シノネイチャー・インターナショナル社、サンインペックス・インターナショナル・フーズ社、ザ・ジンジャー・ピープル社などが挙げられる。
重要な記事
最新の記事
-
殺処分対象911万羽 鳥インフルエンザ 国内48例目 愛知県で確認2025年1月31日
-
"人財"育てチームで改革(1) JAみえきた組合長 生川秀治氏【未来視座 JAトップインタビュー】2025年1月31日
-
"人財"育てチームで改革(2) JAみえきた組合長 生川秀治氏【未来視座 JAトップインタビュー】2025年1月31日
-
【世界の食料・協同組合は今】EU環境戦略の後退と戦略的対話 農中総研・平澤明彦氏2025年1月31日
-
【クローズアップ 畜産・酪農対策】生乳需給参加が事業要件 「欠陥」改正畜安法是正へ農水省方針2025年1月31日
-
(420)「いまトラ」をどう見るか【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年1月31日
-
GI取得「かづの牛」など農産物・加工品6産品 農水省2025年1月31日
-
いちご観光農園「熊本あしきた いちごの森」オープン 「ゆうべに」「恋みのり」食べ放題 JAあしきた2025年1月31日
-
シャキッと甘く 高級かんきつ「甘平」出荷始まる JAえひめ中央2025年1月31日
-
全国の魅力的な農畜産物・加工品が勢ぞろい2025年1月31日
-
岩手県から至高の牛肉を「いわて牛・いわちくフェア」2月1日から開催 JA全農2025年1月31日
-
「国産米粉メニューフェア」銀座みのりカフェ・みのる食堂で開催 JA全農2025年1月31日
-
「はこだて和牛」など味わえる「JA新はこだてフェア」2月1日から開催 JA全農2025年1月31日
-
「ニッポンの食」で応援 全日本卓球選手権大会(ダブルスの部)に特別協賛 JA全農2025年1月31日
-
蔵出しミカンの出荷始まる 食味良く大玉傾向 JAふくおか八女2025年1月31日
-
サカタのタネの春キャベツ「金系201号」発売60周年 JA全農かながわがPRイベント開催2025年1月31日
-
数量増、金額増 緑地・ゴルフ場向け農薬出荷実績 2024農薬年度2025年1月31日
-
北海道と熊本県内に無料RTKサービスの提供開始 HOSAC2025年1月31日
-
栃木県の郷土料理「しもつかれ」がおにぎりに 期間限定で発売 ミツハシ2025年1月31日
-
鳥インフル 米ネブラスカ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月31日