地球温暖化による雪崩への影響を広域で推定 森林総合研究所2022年12月26日
森林研究・整備機構森林総合研究所の研究グループは、地球温暖化による雪崩への影響を広域で推定。雪崩の発生頻度が低下する一方、一部の地域では起こり得る雪崩が大規模化する恐れのあることがわかった。
強度の弱い層が（a）新雪の場合と（b） こしもざらめ雪の場合に起こり得る雪崩の規模について
現在気候の場合と比較して温暖化気候の場合でどれだけ将来変化があるかどうかを予測した結果
同研究グループは、農林水産研究情報総合センターのスーパーコンピュータを用いたシミュレーションにより地球温暖化による雪崩への影響を推定した。その結果、雪崩が発生し得る不安定な積雪状態となる頻度は、北日本の広い範囲で将来減少傾向にあることが予測された。また、新雪を原因として発生する雪崩の規模は、南アルプス・中央アルプス周辺の地域や北海道大雪山周辺の一部山岳地域で10～70％増加すると予測（図a）。さらに、こしもざらめ雪を原因とする雪崩の規模は、北陸・新潟や北海道大雪山周辺の一部山岳地域で10～30％増加することが予測された（図b）。一方、一部の山岳地域では、発生したときの雪崩の規模が大きくなる可能性があるという予測結果が得られた。
これは地球温暖化が進むと全体的には雪崩の発生する頻度は減少するが、一部の地域では、一度発生すると広範囲に被害をもたらす大きな規模の雪崩になる可能性があることを意味する。これまでも過去の雪崩記録などから地球温暖化により雪崩は低頻度化すると考えられていたが、詳細な影響評価には至っていない。
同研究成果は、地球温暖化による雪崩への影響を見積もるうえで、頻度だけでなく規模にも注目するべきであることを示す世界初のものとなる。
同研究成果は10月6日、『Journal of Glaciology』誌でオンライン公開された。
重要な記事
最新の記事
-
【提言】農業をもう一度基幹産業に（2） 武道家・思想家 内田樹氏【2025新年特集】2025年1月16日 -
鳥インフルエンザ 千葉で国内29例目 殺処分対象約489万羽に2025年1月16日 -
能登半島地震 農林水産被害 3658億円 東日本大震災に次ぐ額2025年1月16日 -
鳥インフル 米ジョージア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月16日 -
鳥インフル 英アンガス州など2州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月16日 -
ドイツ産偶蹄類由来製品等 輸入を一時停止 農水省2025年1月16日 -
ある「老人」のこの春【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第324回2025年1月16日 -
市場価格は「ないと高いがあると安い」【花づくりの現場から 宇田明】第51回2025年1月16日 -
大学生が調査、体験もとに地域づくりを提案 ＪＡ共済連の寄附講座でシンポ2025年1月16日 -
王秋梨、あたご梨を台湾で販促 シャリ感と甘み好評 全農とっとり2025年1月16日 -
米の裏作に秋冬ねぎ 無選別出荷で手間軽く ＪＡくまがや2025年1月16日 -
栃木県産いちご「とちあいか」試食イベント 東京スカイツリータウンで開催 ＪＡ全農とちぎ2025年1月16日 -
「冬土用未の日フェア」直営飲食店舗で17日から開催 ＪＡ全農2025年1月16日 -
石井食品『地域と旬』シリーズ 三浦と東近江の野菜使ったハンバーグ発売2025年1月16日 -
「いちごフェア」期間限定で3種類のケーキが登場 カフェコムサ2025年1月16日 -
ロングセラー精米機「ミルモア」新モデル発売 サタケ― 精米品質・生産性・操作性を追求した新モデル発売 ―2025年1月16日 -
水稲用殺菌剤「リガ―ド」剤 新規登録 クミアイ化学工業2025年1月16日 -
謎解きしないと食べられない 岡山県産いちご「晴苺」フェア開催 岡山県2025年1月16日 -
東邦ガス 根域制限栽培によるシャインマスカット生産を支援 日本農業2025年1月16日 -
地域活性化農業・観光・教育 新たな発電所づくりへ クラファン開始 生活クラブ2025年1月16日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
