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近畿大学農学部の学生が栽培「なら近大農法」によるイチゴ販売開始 食文化2023年2月13日

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グルメ生鮮食品のECサイトを展開する株式会社食文化が運営する「豊洲市場ドットコム」は、近畿大学農学部農業生産科学科の学生らが作った、なら近大農法(ICT農法)によるイチゴの販売を2月から始めた。

なら近大農法(ICT農法)のイチゴなら近大農法(ICT農法)のイチゴ

近畿大学農学部農業生産科学科は、ICT農法を用いた栽培を2017年から開始。学生は毎年変わることから経験も勘が働くこともない状況だが、マニュアルだけが毎年更新され技術が受け継がれている。2017年には農業未経験者が栽培して収穫されたメロンは400玉(1株に1玉)となり、スーパーや百貨店で販売された。

なら近大農法では、農作業の負担軽減のために、肥培・日照・温度の管理が最も重要と考える。土壌センサーと日照センサーを連動させた装置により、作物(イチゴやメロン)に水分と液肥が自動的に供給され、これらの情報が蓄積。スマートフォンなどを使えば遠隔地でもデータを確認できる。また、ハウス側窓の自動巻上げ機が温度センサーと連動しており、ハウス内の温度をほぼ一定に保つために自動的に開閉が行われる。

農作業を行う、学生のほとんどは農業経験がゼロ農作業を行う、学生のほとんどは農業経験がゼロ

例えば、イチゴのマニュアルは、いちごの生産者で縁F代表の藤原大輔さんの指導と、研究施設などのイチゴ栽培ノウハウを合わせた形でデータ化したものに、いつ・どのような作業を行ったのかを、リアルタイムで細かく記録を保存。次年度以降の栽培を同条件で行うために用いられ、新規就農者は、この栽培記録に基づいて栽培すれば、安定した収量で良質な果実を再現できる。

こうした完全自動化肥培管理システムの導入は、農作業の時間を大幅に削減し、栽培面積にもよるが、専業農家であれば1人でも可能。さらに、効果的に水や液肥を与えることで生産性も上がり、収穫量と品質の安定化へとつながることが期待される。

なら近大農法を研究する近畿大学農学部の「ものづくり村 ICT設置温室」なら近大農法を研究する近畿大学農学部の「ものづくり村 ICT設置温室」

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