「水田放牧の手引き」作成 農研機構2014年2月25日
農研機構は、飼料自給率向上、生産コストの削減につながる牛の通年放牧体系を開発し、このほど生産者や普及指導者向けに「水田放牧の手引き」を作成した。同機構のホームページでも公開している。
同機構の放牧利用技術によるとイタリアンライグラスやバヒアグラスなどの牧草と「たちすずか」等の茎葉型飼料イネ専用品種、イネＷＣＳ（稲発酵粗飼料）を組み合わせることで、繁殖牛の約７カ月の通年放牧飼養ができる。
この放牧飼養で、栄養状態と繁殖成績は向上し、飼養管理の省力化とコスト低減、規模拡大が可能になる。放牧に伴うリスクとその低減方法、衛生管理上の留意点などについても紹介している。
同機構は、生産者や普及指導者が、水田を利用した畜産経営モデルや水田作経営モデル、地域水田農業ビジョン等を策定する際や省力・低コストの肉用子牛生産の推進に活用することを期待。今後も普及事例等を追加し、改訂していく方針だ。
この冊子は農研機構ホームページより全ページ無料でダウンロードできる。
（写真）
「水田放牧の手引き」
（関連記事）
・放牧牛の繁殖管理、大幅省力化 農研機構(2014.02.06)
・自給飼料の増産めざす 農水省がシンポジウム(2013.10.22)
・交付面積68万ha 中山間地域等直接支払制度(2013.07.02)
・ＪＡ全農が羊放牧で耕作放棄地解消、獣害対策の実証試験(2012.11.09)
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