冷害・高温障害軽減に気候予測情報を活用 農研機構・気象庁2016年7月25日
気象庁と農研機構は、農業分野での気候予測情報の有効活用について共同研究していたが、営農技術の改善事例が得られたと7月21日公表した。
気候の変化が農作物に与える影響は大きく、悪影響の場合はその軽減、好影響の場合は有効に活用するための研究が行われているが、気象庁と農研機構は、平成23年度から27年度の5年間にわたって共同研究「気候予測情報を活用した農業技術情報の高度化に関する研究」を実施。機構情報の有効な活用事例の創出を目指してきた。
その結果、気象庁の2週間先および1カ月先までの気温予測情報を活用することで、東北地方では水稲の冷害・高温障害の軽減に役立つ農作物警戒情報、西日本では小麦の赤かび病対策で重要な開花期予測情報の精度改善などの成果が得られたという。
これらの成果は、「水田の水深管理や薬剤散布などの計画的な実施に活用可能と考えられる」と農研機構ではコメントしている。
農研機構では、共同研究の成果などをもとに、全国を対象とした早期警戒・栽培管理支援システムを開発し、今後３～５年を目途に実用化を目指していくとしている。
東北地方の水稲の冷害・高温障害対策については
http://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/taio_suitou.html
小麦の赤かび病対策については
http://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/taio_komugi.html
でみることができる。
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