新たな土壌流亡対策を公開 農研機構2020年11月18日
農研機構は北海道立総合研究機構と共同で、営農作業の中で容易に実施できる土壌流亡対策を策定。これをもとに、土壌流亡対策の留意点などを示したパンフレットを農研機構のホームページで11月16日から公開している。
2つの技術を合わせた土壌流亡対策
近年の気候変動による集中豪雨の多発で、丘陵地形の畑作地帯では土壌流亡の被害が甚大化し、早急な対応策の確立が急務となっている。しかし、ほ場の傾斜を緩やかにする勾配修正などの基盤整備は、時間と費用がかかることから、生産者が手軽に実施できる土壌流亡対策が求められていた。
そこで、農研機構と北海道立総合研究機構は、生産者が通常の営農作業の一環として取り組め、かつ効果的に傾斜畑の土壌流亡を抑制できる対策を策定した。
共同研究では、営農排水改良機の「カットシリーズ」と、耕耘時に緑肥・刈株を部分的に温存する部分不耕起帯設置「ドットボーダー・プロテクト」を併用した現地実証を実施。その結果、対策をしなかった場合と比べ土壌流亡を最大8割削減し、それぞれ単独で実施するよりも土壌流亡抑制効果が向上することが分かった。
土層改良には、麦などの収穫残渣を疎水材に利用する有材補助暗渠機「カットソイラー」などを使い、堅密土層を破砕して浸透性を高めることで、表面流去水の発生を抑制する。
部分不耕起帯の設置では、土壌流亡しやすい地点にライン状やドット状に不耕起帯のボーダー（土堤）を配置することで、浸食耐性の改善がみられた。
パンフレットには、土層改良と部分不耕起帯設置を併用した土壌流亡対策の留意点のほか、北海道美瑛町の畑輪作における実施スケジュールの事例を公開している。
この成果については、ウェブ配信による農研機構農村工学研究部門令和2年度実用新技術講習会及び技術相談会で、11月24日まで紹介している。
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ（138）－改正食料・農業・農村基本法（24）－2025年4月19日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践（55）【防除学習帖】第294回2025年4月19日 -
農薬の正しい使い方（28）【今さら聞けない営農情報】第294回2025年4月19日 -
若者たちのスタートアップ農園 "The Circle(ザ・サークル)"【イタリア通信】2025年4月19日 -
【特殊報】コムギ縞萎縮病 県内で数十年ぶりに確認 愛知県2025年4月18日 -
3月の米相対取引価格2万5876円 備蓄米放出で前月比609円下がる 小売価格への反映どこまで2025年4月18日 -
地方卸にも備蓄米届くよう 備蓄米販売ルール改定 農水省2025年4月18日 -
主食用МＡ米の拡大国産米に影響 閣議了解と整合せず 江藤農相2025年4月18日 -
米産業のイノベーション競う 石川の「ひゃくまん穀」、秋田の「サキホコレ」もＰＲ お米未来展2025年4月18日 -
「5％の賃上げ」広がりどこまで 2025年春闘〝後半戦〟へ 農産物価格にも影響か2025年4月18日 -
（431）不安定化の波及効果【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年4月18日 -
ＪＡ全農えひめ 直販ショップで「えひめ100みかんいよかん混合」などの飲料や柑橘、「アスパラ」など販売2025年4月18日 -
商品の力で産地応援 「ニッポンエール」詰合せ ＪＡ全農2025年4月18日 -
ＪＡ共済アプリの新機能「かぞく共有」の提供を開始 もしもにそなえて家族に契約情報を共有できる ＪＡ共済連2025年4月18日 -
地元産小粒大豆を原料に 直営工場で風味豊かな「やさと納豆」生産 ＪＡやさと2025年4月18日 -
冬に咲く可憐な「啓翁桜」 日本一の産地から ＪＡやまがた2025年4月18日 -
農林中金が使⽤するメールシステムに不正アクセス 第三者によるサイバー攻撃2025年4月18日 -
農水省「地域の食品産業ビジネス創出プロジェクト事業」23日まで申請受付 船井総研2025年4月18日 -
日本初のバイオ炭カンファレンス「GLOBAL BIOCHAR EXCHANGE 2025」に協賛 兼松2025年4月18日 -
森林価値の最大化に貢献 ISFCに加盟 日本製紙2025年4月18日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
