ソーラーパネル下での協生農法へ 農業用ロボットと高効率な遠隔操縦システム開発 早稲田大学2023年2月9日
早稲田大学理工学術院総合研究所の大谷拓也次席研究員と同大理工学術院の高西淳夫教授らの研究グループは、サステナジーとの産学連携・共同研究で、ソーラーパネル下で複数種の植物が混生密生する農地環境において、移動および種植え・雑草剪定・収穫の3作業が可能なロボットと、その遠隔作業を実現する新たな操縦システムを開発した。
砂漠化地域など、従来の農業が難しい土地でも実施可能な「協生農法」に関心が高まっているが、既存の農業機械で協生農法に必要な複数作業を連続的に実行できる農業ロボットはこれまで開発されていなかった。
そこで、同研究グループは、ソーラーパネル下で植物が混生密生する農地環境で移動および種植え・雑草剪定・収穫の3作業を実行するロボットと、その遠隔操作が可能な操縦システムを新たに開発。新システムは、従来比、動作時間：49%削減、障害物との干渉率：50%削減を達成した。
耕作放棄地や砂漠化地域でもロボットの支援により農作業が実現できる協生農法を地球規模で推進することで、SDGsの目標にも通じる地球生態系の回復につながる。また、ソニーコンピュータサイエンス研究所の舩橋真俊シニアリサーチャーが提唱する、砂漠化地域や土壌が劣化した農地など従来の農業が難しい土地でも実施可能な「協生農法」を、同研究開発によりソーラーパネル下で大規模に実施できれば、気候変動対策としての緑化・再生可能エネルギー生産と食料生産に貢献することが期待される。
同研究成果は12月21日、『Agriculture』誌に掲載された。
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