温暖化進行により分布拡大種が在来種に与える影響（写真提供：山元駿介氏）

近畿大学大学院農学研究科博士課程前期2年の長野光希氏、同博士課程後期1年の石若直人氏、同農学部博士研究員 平岩将良氏、同准教授の早坂大亮氏らの研究グループは、国立環境研究所特別研究員の瀬古祐吾氏、弘前大学農学生命科学部助教の橋本洸哉氏、九州産業大学建築都市工学部教授の内田泰三氏、シドニー大学名誉准教授フランシスコ・サンチェス=バヨ氏らと共同で、温暖化に伴い急速に生物の生息地が変化した場合に、分布を拡大させた種（分布拡大種）が在来種に対してどのような影響を及ぼすのかについて、トンボをモデルに評価した。

研究グループは、分布拡大種のうち北半球側に生息する種を「分布北上種」として着目し、生態系への影響を評価。具体的には、台湾から日本に侵入して以降、急速に分布を拡大させている「ベニトンボ」を分布北上種のモデルとして、また、ベニトンボの生息環境や餌資源の重複が示唆される「シオカラトンボ」を在来種のモデルとして、それぞれ選んだ。

餌資源をめぐる両種の関係性を評価するため、トンボの幼虫であるヤゴを用いて、計3温度帯（27度、29度、31度）で各種が単独で存在する場合の採餌量を基に、両種が対峙した場合の採餌量の変化や、敵対的な行動の有無などについて、実験室内で評価。その結果、同一環境下にベニトンボがいたとしても、シオカラトンボの採餌量は基準温度である27度が維持される限り変化せず、温度が上昇するにしたがって、シオカラトンボの採餌量は明確に減少した。

一方で、ベニトンボの採餌量は、いずれの条件でも温度上昇に伴い増加し、シオカラトンボから受ける負の影響がないということが分かった。ここから、さらなる温暖化の進行は、分布北上種から在来種に対する負の影響を強め、結果的に生態系の改変をもたらす可能性が示唆された。

今後、野外環境や、他の生物でも同様の検証を行い、結果の共通性や相違性を明らかにすることで、温暖化で分布拡大する生物がもたらす生態学的脅威の法則やメカニズムの真相究明につながることが期待される。

同件に関する論文は11月22日、英国王立協会が発行する科学誌『Royal Society Open Science（ロイヤル ソサエティ オープン サイエンス）』にオンライン掲載された。