大阪・関西万博『食と暮らしの未来ウィーク』でスマート農業技術を展示 農研機構2024年10月3日
農研機構と農林水産省は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）において、スマート農業技術とその技術内容を展示。このほど、公募により3件の展示技術が採択された。
「2025年日本国際博覧会『食と暮らしの未来ウィーク』におけるスマート農業技術の情報発信のためのスマート農業技術展示事業」（事業実施主体：農研機構）では、大阪・関西万博のうち、2025年6月5日～16日に実施される『食と暮らしの未来ウィーク』において、スマート農業技術及びその技術内容をわかりやすく伝える展示を行う。
農研機構は、スマート農業実証プロジェクト等で取り組んだスマート農業技術やこれらを発展させた技術等を対象として、7月3日～8月23日にかけて展示内容の提案公募を実施。その結果、8件の応募があり、外部の有識者等による厳正な審査等を踏まえ、以下3件の提案が採択された。
◎採択提案
提案者名：国立大学法人北海道大学
展示するスマート農業技術：次世代通信技術とロボットトラクタによるリモート農業
提案者名：公立大学法人秋田県立大学
展示するスマート農業技術：イチゴの選別パック詰めロボット
提案者名：株式会社デンソー
展示するスマート農業技術：房取りミニトマト全自動収穫ロボット
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ（124） －改正食料・農業・農村基本法（10）－2025年1月11日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践 (41) 【防除学習帖】第280回2025年1月11日 -
農薬の正しい使い方（14）【今さら聞けない営農情報】第280回2025年1月11日 -
R・ケネディ・ジュニア氏が米国農務省長官顧問に指名された意味（2） 国際ジャーナリスト 堤未果氏2025年1月10日 -
鳥インフル 愛知県で続発22、23、24例目2025年1月10日 -
農地面積 1.1万ha減 目標面積下回る 2023年2025年1月10日 -
米価の見通し「高くなる」判断 過去最高値の「76」 米穀機構2025年1月10日 -
今年の一文字は「進」 山野ＪＡ全中会長2025年1月10日 -
（417）100年の流れ【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年1月10日 -
ＪＡ貯金残高 108兆6262億円 11月末 農林中金2025年1月10日 -
鳥インフル 米イリノイ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月10日 -
高校生が和牛飼育の取り組み競う「第8回和牛甲子園」16日から開催 ＪＡ全農2025年1月10日 -
愛知県産バラで新年を祝う「新春 バラ花束25％OFFキャンペーン」開催中 ＪＡタウン2025年1月10日 -
「博多あまおう」5％OFF「あけおめ！あまおめ！新春セール」開催 ＪＡタウン2025年1月10日 -
本日10日は「魚の日」福島県常磐沖産ひらめ漬け丼など特別価格で販売 ＪＡタウン2025年1月10日 -
濃厚な甘さと豊かな香り「岐阜県産いちご『濃姫』フェア」12日から開催 ＪＡ全農2025年1月10日 -
焼き芋やスイーツを堪能「三島甘藷祭り」ＪＡ直売所などで開催 ＪＡふじ伊豆2025年1月10日 -
産地直送通販サイト「ＪＡタウン」新規会員登録キャンペーン実施中 ＪＡ全農2025年1月10日 -
ホスピス在宅「ビーズの家」運営のbeadsへ出資 農林中金キャピタル2025年1月10日 -
ベランダや庭先で手軽に米づくり「バケツ稲づくり」申し込み開始 ＪＡグループ2025年1月10日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
