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北海道大学とNTT 農業など未来の一次産業実現に向けた共同研究を開始2025年4月8日

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日本電信電話(NTT)と北海道大学4月7日、未来の一次産業実現を目指したビジョン共有型共同研究を開始したことを発表した。大量のセンシングデータ、ディープラーニング、及びシミュレーション技術などNTT、北海道大学それぞれの強みを持ち寄り、サステナブルで超省力、高品質生産可能な未来の一次産業モデルを協創し、社会実装をめざす。

左がNTTの川添雄彦副社長、右が北大の宝金清博学長左がNTTの川添雄彦副社長、右が北大の宝金清博学長

両者は超省力で高品質、サステナブルな生産を可能とする"未来の一次産業モデル"を共同で実現することをビジョンとして掲げ、様々な分野の研究機関が連携する研究を実施する。北海道大学は一次産業におけるロボティクス・デジタルツインに関する技術、NTTはIOWN(最先端の光技術を使って豊かな社会を創るための構想)・AI・デジタルツインに関する技術のそれぞれの強みを組み合わせ、ビジョン実現に必要な要素技術の創出に取り組む。

共同研究成果を活用した2030年時点の未来の農業イメージ共同研究成果を活用した2030年時点の未来の農業イメージ

25年度は農業をフィールドに①超省力かつサステナブルな農作業の自動化につながる、ほ場のデジタルツイン②ロボット農機を安全に遠隔監視・操縦するロボティクスの実現の二つの研究テーマに取り組む。①では農家が複数の離れたほ場の現場に足を運ばずに、デジタル空間上で農作業を可能にし、肥料や農薬の使用量を最小限に抑えた環境に優しい農業、②ではデジタル空間での指示に基づき、複数のロボット農機が同時に自動作業することで、生産性を数倍に向上させることをめざす。

共同研究は4年間を予定し、初年度は性能要件の明確化と各種データの計測、2年目からテスト環境の構築に取り組み、3年目からテスト環境を使った各種技術の検証評価を行う予定だ。2030年には各研究テーマで研究開発した成果を組み合わせ、農業分野から、ほ場に関する様々な情報を確認・シミュレーションすることが可能なデジタルツインプラットフォームサービスを順次商用化する。

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