農機の通信制御方式を共通化 農研機構2014年3月3日
農研機構は農機の通信制御方式の共通化を支援する新たな技術を開発した。開発された電子機器類は平成26年度に市販する予定だ。
これまでトラクタと、施肥、播種、資材の散布などを行う作業機は、各メーカーごとに通信制御方式が異なっていたため、同一メーカーで一式を揃える必要があり、生産者にとっては大きな経費負担となっていた。
欧米では、国際標準規格ISO 11783が制定されているが、こうした制御機械は国産の農機への応用には不向きだった。
日本国内でも、こうした課題を克服するため、共通化技術の開発、新たな国内規格の制定などについて、平成23年から農研機構、農機メーカー15社、業界団体などが協力して研究を行ってきた。
このたび、この研究が、後付け型トラクタ・作業機ＥＣＵ、共通リモートコントローラーなどの成果となって、26年度から各農機メーカーを通じて販売されることになった。新たな国内規格については、すでに25年３月に制定され、この規格に対応した農機がすでに市販されている。
農研機構では、通信制御方式の共通化技術は「（農業生産にとって）より高度な作業、より高度な情報利用を実現できる」として、この研究が「農業生産性の向上、食料の安定供給につながる」と期待している。
（関連記事）
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