「気候変動時代における農作物の安定生産」テーマに 土づくり研究会2018年11月7日
土づくり肥料推進協議会は11月21日、「気候変動時代におけるの農作物の生産安定に向けた土づくり」をテーマに、ホテルマイステイズ新大阪で研究会を開催する。
同協議会は、「土づくり」を農業生産の基本として位置づけ、行政および農業団体が推進する「土づくり運動」に協力し、土づくり肥料の効果的な施用技術の普及を目的に設立された。
近年、地球規模で温暖化による気候変動が起こっている。わが国でも夏季の高温、局所的豪雨、豪雪など異常気象となる年が多くなってきている。水稲の高温化における白未熟粒の発生回避技術としては、高温耐性品種の育成・遅植え・水管理に加え、適正施肥・土づくりがある。しかし、高温障害回避に対し土づくりは有効な手段のひとつだが、コストや労力面からたい肥や土づくり肥料の使用などが行われなくなっている。
そこで、この研究会では水稲の高温障害に関する試験研究成果、土壌診断結果を活用した土づくりの推進事例、土づくり実践の取り組みなどを紹介し、気候変動時代におけるの農作物の生産安定に向けた土づくりについて考える。
日時：11月21日（水）13：00～17：30
場所：ホテルマイステイズ新大阪（大阪市淀川区西中島）
定員：200名
参加費：無料
◆講演
▽研究発表
・水稲の高温登熟障害と施肥・気象情報を活用した対策技術：中川博視（農研機構農業環境変動研究センター気候変動対応研究領域ユニット長）
・高温条件下における水稲の収量・品質に対するケイ酸資材施用の効果：浅見秀則（農研機構西日本農業研究センター水田研究領域）
▽事例発表
・土壌診断を取り巻く環境と今後の方向性：小林新（ＪＡ全農肥料農薬部技術対策課課長）
・土壌分析結果に基づくオーダーメード肥料の推進：片島恒治（ＪＡ全農広域土壌分析センター広島センター長）
・ＪＡ松任における土づくり活動の紹介：木田敦志（ＪＡ松任営農部営農課）
・気象条件に左右されにくい品質の高い米生産技術：佛田利弘（（株）ぶった農産代表取締役社長）
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