2017年度の肥料・土壌改良材市場は減少2019年1月7日
ＴＰＣマーケティングリサーチ（株）は、肥料と土壌改良材市場について調査を実施。2017年度は前年度比1.9％減の1821億円だったと発表した。
単肥、有機質肥料、複合肥料、政令指定土壌改良材、普通肥料、などを対象に2018年9月から12に調査を実施。肥料・土壌改良材市場は、前年度より1.9％減の1821億円となった。
種類別で最も多かったのは化成肥料の868.7億円（47.7％）、次いで配合飼料が477.2億円（26.2％）だった。政令指定土壌改良材は74.7億円（2.1％）で、供給量が2015年から2017年にかけて一貫して減少傾向にある。
同市場は世界的に拡大傾向にあるが、国内は農業従事者の高齢化、労働力の不足等により減少傾向にある。今後も大きな増加に転じる可能性は低い見込みだ。2018年度については、前年度比0.5％減の1812億円となるだろうと予想している。
メーカー各社は、自社肥料の拡販を狙った「トータルソリューション」、施肥回収を減らすことが可能な「省力化肥料」、海外拠点を足掛かりとした「海外展開」で起死回生を狙っている。
（関連記事）
・肥料の共同購入 前年比1万3000ｔ予約増－ＪＡ全農（18.12.27）
・肥料農薬・安く良質な資材を調達・供給【引屋敷 透・ＪＡ全農肥料農薬部長】（18.06.26）
・化成肥料550銘柄を25銘柄に集約－ＪＡ全農（18.05.31）
重要な記事
最新の記事
-
主食用米 増産傾向に需給緩和懸念 卸・実需はひっ迫懸念「しっかり作って」 意見交換会2025年2月26日 -
【特殊報】きゅうりにCABYV 府内で初めて確認 大阪府2025年2月26日 -
日本の未来拓く青年農業者に期待 千葉大学 横手幸太郎学長インタビュー2025年2月26日 -
高齢・過疎化する団地の課題解決策を議論 東京・多摩ニュータウンの「ネコサポステーション」で研修 ＪＡ全中教育部・ミライ共創プロジェクト（1）2025年2月26日 -
高齢・過疎化する団地の課題解決策を議論 東京・多摩ニュータウンの「ネコサポステーション」で研修 ＪＡ全中教育部・ミライ共創プロジェクト（2）2025年2月26日 -
なじめる地元コミュニティーづくり【小松泰信・地方の眼力】2025年2月26日 -
農業女子の農機実習と交流を実施 第1回いばらキラキラ農業女子会 関東農政局茨城県拠点2025年2月26日 -
「ＪＡ全農杯 全国小学生選抜サッカー大会」3月1日に開幕2025年2月26日 -
コミュニケーションECアプリ「Atouch」でデジタル組合員証を導入 ＪＡぎふ2025年2月26日 -
地元高校卒業式に北栄町産「フラワーフォトブース」を寄贈 ＪＡ鳥取中央 大栄花き部会2025年2月26日 -
日本女子ゴルフ 大里桃子プロとスポンサー契約締結 日本曹達2025年2月26日 -
【役員人事】丸大食品（4月1日付）2025年2月26日 -
【人事異動】丸大食品（4月1日付）2025年2月26日
-
「東京ソーシャルボンド」を取得 こくみん共済 coop〈全労済〉2025年2月26日 -
【役員人事】日本曹達（2025年4月1日付）2025年2月26日 -
農業生産者と食卓囲み260人が交流「産直ランチサミット」開催 パルシステム千葉2025年2月26日 -
乳製品の消費拡大「地方競馬ミルクウィーク2025」開催 馬事畜産振興協議会2025年2月26日 -
鳥インフル 米ネバダ州、ネブラスカ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年2月26日 -
鳥インフル 英ティロン州、ロンドンデリー州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年2月26日 -
鳥インフル ポーランドからの家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年2月26日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
