世界の灌漑用コントローラー市場 CAGR16%で成長を予測2021年7月15日
市場調査レポートプロバイダーのReport Oceanは7月14日、灌漑用コントローラーの世界市場に関するレポートを発売した。
同レポートは、灌漑用コントローラーの世界市場は、年率16%で成長し、2020年には8億4162万米ドルの市場になると予測している。
灌漑コントローラは、農業生産を支援するために適切なタイミングで適切な量の水を散布するとともに、水、エネルギー、化学物質の使用に必要な高い効率性を実現する、灌漑システムの重要なコンポーネント。機械式や電気機械式の灌漑タイマーは、灌漑コントローラーとも呼ばれる。市場を牽引する要因は、水に対する需要の高まりと、近代的な農法の使用の増加による。
同レポートは、芝生・園芸用品市場の急成長が、灌漑コントローラの需要を押し上げると予想。灌漑コントローラーとその周辺機器の設置コストが高いことや、世界的な農業所得の減少が、近い将来の市場成長を制限すると予想される。アグリビジネスの構造が細分化された結果、高額な負債、競争の激化、キャッシュフローの低下、投資家の関心の低さ、マージンの圧迫などにより、農家の灌漑設備への投資能力が低下。Wi-Fiやクラウドベースのシステムを植物のキャノピーや土壌水分センサーに組み合わせて現場の状況をリアルタイムに把握したり、GPSを利用してセントラルピボットやリニアムーブマシンのコンポーネントの動きを追跡するなど、無線技術の変化が今後数年間の製品成長の原動力になると期待されている。
北米では、芝生、公園、運動場、ゴルフコースが多く、マイクロイリゲーション活動も盛んなため、これらの機器の採用が進んでいる。北米での灌漑コントローラの開発は、米国がリードし、欧州が続き、今後5年間では、アジア太平洋地域が灌漑用コントローラの急成長地域になると予想されている。アジア太平洋地域では、中国が市場に有利な成長機会を提供。人口増加に伴い、中国は天然資源に負担をかけており、一部の地域では深刻な水不足に陥っている。中国における灌漑コントローラ需要の主な要因の1つは、垂直林の開発にある。
世界市場の成長に貢献している灌漑コントローラーの主要プレイヤーは以下の通り。
ヴァルモント・インダストリーズ(米国)
Lindsay Corporation (米国)
Toro (アメリカ)
ハンター・インダストリーズ(米国)
レインバード(米国)
Hydro Point Data Systems (米国)
Netafim (イスラエル)
カルセンス (米国)
Glacon (イスラエル)
Rachio (米国)
重要な記事
最新の記事
-
路線バスを使おう【消費者の目・花ちゃん】2025年1月11日
-
シンとんぼ(124) -改正食料・農業・農村基本法(10)-2025年1月11日
-
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践 (41) 【防除学習帖】第280回2025年1月11日
-
農薬の正しい使い方(14)【今さら聞けない営農情報】第280回2025年1月11日
-
R・ケネディ・ジュニア氏が米国農務省長官顧問に指名された意味(2) 国際ジャーナリスト 堤未果氏2025年1月10日
-
鳥インフル 愛知県で続発22、23、24例目2025年1月10日
-
農地面積 1.1万ha減 目標面積下回る 2023年2025年1月10日
-
米価の見通し「高くなる」判断 過去最高値の「76」 米穀機構2025年1月10日
-
今年の一文字は「進」 山野JA全中会長2025年1月10日
-
(417)100年の流れ【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年1月10日
-
JA貯金残高 108兆6262億円 11月末 農林中金2025年1月10日
-
鳥インフル 米イリノイ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年1月10日
-
高校生が和牛飼育の取り組み競う「第8回和牛甲子園」16日から開催 JA全農2025年1月10日
-
愛知県産バラで新年を祝う「新春 バラ花束25%OFFキャンペーン」開催中 JAタウン2025年1月10日
-
「博多あまおう」5%OFF「あけおめ!あまおめ!新春セール」開催 JAタウン2025年1月10日
-
本日10日は「魚の日」福島県常磐沖産ひらめ漬け丼など特別価格で販売 JAタウン2025年1月10日
-
濃厚な甘さと豊かな香り「岐阜県産いちご『濃姫』フェア」12日から開催 JA全農2025年1月10日
-
焼き芋やスイーツを堪能「三島甘藷祭り」JA直売所などで開催 JAふじ伊豆2025年1月10日
-
産地直送通販サイト「JAタウン」新規会員登録キャンペーン実施中 JA全農2025年1月10日
-
ホスピス在宅「ビーズの家」運営のbeadsへ出資 農林中金キャピタル2025年1月10日