大豆作水田の地力低下を防ぐ2014年4月10日
農研機構がリーフレット作成
大豆作の水田の地力低下に対して、農研機構東北農業研究センターはこのほど、地力維持改善方法のポイントをまとめたリーフレットを作成した。地力低下は、特に東北日本海側(積雪寒冷地)で著しい。
米の生産調整が始まって40年が経過し、田畑輪換で作った大豆の収穫量の低下が、特に日本海側で問題になっている。同機構の調査によると、こうした地方では大豆の作付頻度がふえるほど、作土の可給態窒素(作物にとって最も重要な窒素の供給量で地力の指標。土壌当たりの供給量としてmg/kgで表す)が減っていることが分かった。
農水省の地力増進基本指針の可給態窒素量は下限値80mg/kgで、これを維持するためには、大豆の作付頻度を6割程度にする必要があるという。これは水稲2作に大豆3作の輪換になる。
ただ、牛糞堆肥を10a当たり80?200t連用することで、大豆を連作しても目標下限値80mg/kg以上を維持できる。
リーフレットは、同機構の研究で得られた成果として分かり易くまとめた。併せて土壌phや稲わら持ち出しによる交換性カリ(土壌に吸着しているカリウムの量で、作物に対するカリウム供給力を示す指標)の変化についても解説。
入手は農研機構東北農研のホームページからダウンロード、または同機構情報広報課(FAX:019-643-3588、Eメール)に申し込む。
(関連記事)
・国産大豆、価格急騰 60kgあたり1万4013円(2014.04.08)
・機能性成分引き出す給茶機開発 農研機構(2014.04.03)
・農研機構が日本育種学会賞受賞(2014.03.25)
・農機の通信制御方式を共通化 農研機構(2014.03.03)
・「水田放牧の手引き」作成 農研機構(2014.02.25)
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ(139)-改正食料・農業・農村基本法(25)-2025年4月26日
-
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践(56)【防除学習帖】第295回2025年4月26日
-
農薬の正しい使い方(29)【今さら聞けない営農情報】第295回2025年4月26日
-
1人当たり精米消費、3月は微減 家庭内消費堅調も「中食」減少 米穀機構2025年4月25日
-
【JA人事】JAサロマ(北海道)櫛部文治組合長を再任(4月18日)2025年4月25日
-
静岡県菊川市でビオトープ「クミカ レフュジア菊川」の落成式開く 里山再生で希少動植物の"待避地"へ クミアイ化学工業2025年4月25日
-
25年産コシヒカリ 概算金で最低保証「2.2万円」 JA福井県2025年4月25日
-
(432)認証制度のとらえ方【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年4月25日
-
【'25新組合長に聞く】JA新ひたち野(茨城) 矢口博之氏(4/19就任) 「小美玉の恵み」ブランドに2025年4月25日
-
水稲栽培で鶏ふん堆肥を有効活用 4年前を迎えた広島大学との共同研究 JA全農ひろしま2025年4月25日
-
長野県産食材にこだわった焼肉店「和牛焼肉信州そだち」新規オープン JA全農2025年4月25日
-
【JA人事】JA中札内村(北海道)島次良己組合長を再任(4月10日)2025年4月25日
-
【JA人事】JA摩周湖(北海道)川口覚組合長を再任(4月24日)2025年4月25日
-
第41回「JA共済マルシェ」を開催 全国各地の旬の農産物・加工品が大集合、「農福連携」応援も JA共済連2025年4月25日
-
【JA人事】JAようてい(北海道)金子辰四郎組合長を新任(4月11日)2025年4月25日
-
宇城市の子どもたちへ地元農産物を贈呈 JA熊本うき園芸部会が学校給食に提供2025年4月25日
-
静岡の茶産業拡大へ 抹茶栽培農地における営農型太陽光発電所を共同開発 JA三井リース2025年4月25日
-
静岡・三島で町ぐるみの「きのこマルシェ」長谷川きのこ園で開催 JAふじ伊豆2025年4月25日
-
システム障害が暫定復旧 農林中金2025年4月25日
-
神奈川県のスタートアップAgnaviへ出資 AgVenture Lab2025年4月25日