大豆作水田の地力低下を防ぐ2014年4月10日
農研機構がリーフレット作成
大豆作の水田の地力低下に対して、農研機構東北農業研究センターはこのほど、地力維持改善方法のポイントをまとめたリーフレットを作成した。地力低下は、特に東北日本海側（積雪寒冷地）で著しい。
米の生産調整が始まって40年が経過し、田畑輪換で作った大豆の収穫量の低下が、特に日本海側で問題になっている。同機構の調査によると、こうした地方では大豆の作付頻度がふえるほど、作土の可給態窒素（作物にとって最も重要な窒素の供給量で地力の指標。土壌当たりの供給量としてmg/kgで表す）が減っていることが分かった。
農水省の地力増進基本指針の可給態窒素量は下限値80mg/kgで、これを維持するためには、大豆の作付頻度を６割程度にする必要があるという。これは水稲２作に大豆３作の輪換になる。
ただ、牛糞堆肥を10ａ当たり80?200ｔ連用することで、大豆を連作しても目標下限値80mg/kg以上を維持できる。
リーフレットは、同機構の研究で得られた成果として分かり易くまとめた。併せて土壌phや稲わら持ち出しによる交換性カリ（土壌に吸着しているカリウムの量で、作物に対するカリウム供給力を示す指標）の変化についても解説。
入手は農研機構東北農研のホームページからダウンロード、または同機構情報広報課（FAX:019-643-3588、Ｅメール）に申し込む。
（関連記事）
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