消費者の高齢化が進むなか、食品産業の対応としてもっとも多かったのが「安心・安全面の強化」（36.1％）で、平成16年上半期に行った調査と順位は変わらないものの、11.2ポイント低下した。
　２位は「商品の少量化」（25.6％）。前回の４位から７ポイント伸び、前回２位だった「原材料や商品の品質向上」を上回った。
　その他、前回から増えたのは「商品の個包装・小分け化」（6.9ポイント増）、「食べやすい大きさ・形状・硬さへの変更」（5.3ポイント増）。
　業種別にみると消費者に近い立場にある小売業で「商品の少量化」や「商品の個包装・小分け化」への対応が突出して高く、それぞれ53.1％、33.2％と全体を大きく上回っている。
　一方、「健康機能性の強化」は前回よりも6.1ポイント低下しており、これまでの安心・安全、健康といった質的な対応だけでなく、消費者ニーズに合わせた販売方法を重視している傾向にあることがうかがえる。

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