農業協同組合新聞 JACOM
 
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シリーズ 「農薬の安全性を考える」
「化学農薬の食料生産に果たす役割」 その1
自給率を高めるために農薬は不可欠な生産資材

千葉大学教授 本山直樹氏
東京農工大学名誉教授 梶井 功氏
司会:JA全農 肥料農薬部安全・安心推進課 主任調査役 宗 和弘氏


 農薬は、適正に使用しても、それを使ったというだけで農産物の安全性について疑問視されるなど、誤解を生じることが多い。また、環境保全型農業が提唱され、農薬の使用量を減らすことが食の安全と環境への負荷を軽減するために必要だともいわれている。しかし、自給率を高め、国民に安全で安心な食料を供給するためには、農薬は必要不可欠な生産資材であることは間違いない。そこで、本紙では改めて食の安全性とは何か。農薬とは何かについて考えてみることにした。
 第1回の今回は、梶井功東京農工大学名誉教授と本山直樹千葉大学教授に、JA全農の宗氏を司会として食の安全と農薬の役割、環境保全型農業とは何かなどについて話し合っていただいた。

本山直樹氏
もとやま・なおき
昭和17年生まれ。千葉大学園芸学部卒業。名古屋大学大学院修士課程修了。米国ノースカロライナ州立大学PhD課程に留学、10年間農薬毒性学に関する研究に従事。55年千葉大学園芸学部助教授。平成3年同大学教授。現在、日本農薬学会評議員、農水省農業資材審議会会長ならびに同農薬分科会会長。著書は「農薬学事典」(編集)(朝倉書店)など。

◆「食の安全」と「安全な食」は違う

 ――まず初めに、「食品の安全・安心」についてのお考えをお話ください。

本山 「食の安全」といわれますが、「食の安全」と「安全な食」では意味が違うと私は考えています。
 「食の安全」というのは、世界の人口に十分な食を供給できるだろうかという意味だと考えます。そして「安全な食」は、私たちの口に入る食が衛生的かどうかということです。
梶井 「安全」ということでは、最初に指摘された「食の安全」の問題の方がこれからは、もっと大事ですね。最近発表されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書を読むと、21世紀末までに平均気温が6℃上がる可能性があり、世界中で農業の生産性が低下するという問題が起きてきます。とくに日本の場合には自給率が39%に下がっても何も有効な手が打たれていないわけですから…。
本山 学生に、私たちは「飽食の時代」に生きているのではなく「飢餓の時代」に向かっているのかもしれないと話してもピンとこないようです。お金さえ出せば世界中の食品が何でも買えると思っていますね。

 ――安全な食とは

本山 「安全な食」つまり「食が衛生的」とは、一つは、食品がヒトに対する病原性微生物などに汚染されておらず、食べても人間が病気などに罹らないことです。二つ目は、作物自体が持っている「自己防衛物質」(天然毒)が少ないなど、食べても中毒を起こさないということです。野生の植物や原種に近い植物は天然毒の濃度が高いので食べると中毒を起こす可能性が高いわけですが、私たちがいま食べている栽培作物は品種改良されそうした物質の濃度が低いものになっているので中毒を起こさないわけです。三つ目は残留農薬濃度が基準値以下であることです。

◆植物の防御機能を低下させた作物は病害虫に弱い

梶井 功氏
梶井 功氏

 ――栽培種はもともと天然毒があるものを品種改良などしてその毒を減らして食べやすくしたものだから、病害虫に弱く、人間が手を添えないとうまく育たず収量もあげられないという話がありましたが、それが理解されず、作物自体が自然なものだという誤解がありますね。

本山 無農薬栽培された農産物と農薬を適正に使った慣行栽培された農産物とどちらが安全かというと、ある意味では無農薬栽培農産物の方がリスクが高いとも言えます。
 その根拠の一つは、動物でも植物でも生物はもともと野生の状態では、食うものと食われるものという厳しい生存競争にさらされてきました。植物は動物や昆虫に食われないように、自らを守るための「防御物質」を身に着けてきました。逆に動物や昆虫は植物を食べても中毒を起こさないようにそれらを解毒する能力を身に着けてきた。その繰り返しなわけです。地球上に現存する植物は、動物や昆虫や病原菌から身を守る防御物質を持っているので、多くの場合野性の植物を私たちはそのままでは食料にできないわけです。だから、人類の食料とするために品種改良を繰り返し、天然毒の濃度の低いものを選抜してきたわけです。そして、そういう植物すなわち作物は微生物や虫などにとってもおいしい餌になったわけですから、病害虫から作物を守るためには、人間が手を添える必要があるわけです。
 農薬反対の人たちはよく「自然生態系のバランスを保つことによって病害虫密度を低く抑えることができる」と言いますが、実は農業は自然を破壊するところからスタートしているわけです。自然の生態系を壊して広大な面積に私たちの食料として適した単一な作物を栽培するのが農業です。当然その作物は天然毒の濃度を低くしたものですから、病害虫にとっておいしい食物でもあるわけです。病害虫から守るために、人間が病気になると薬を飲むように、外側から農薬で守ってやるのは当たり前ですね。
梶井 農薬を使わずに、耐虫性、耐病性の品種を使えばという人がいますね。
本山 耐虫性、耐病性にもいろいろなメカニズムがありますが、一つのメカニズムは野生植物時代に持っていた天然毒の濃度の高いものを選抜し直すということです。しかしそうすると、人間が食べれば中毒を起こすリスクが高まります。実際にそういう事例もあります。
梶井 作物というのは自然の状態とは異なり、人間の手が加わって植物自体としても生育環境にしても特殊な状況になっているわけですね。そうなれば病害虫に侵されやすいということになるわけです。人間は病気になれば薬を飲むことを当然だと思っているのに、作物が病気になったときに薬を使うのはよくないことだというのは矛盾ですよね。

◆普通薬が増え、環境に優しくなった農薬

本山 近畿大学の森山達哉講師らの研究によると、リンゴアレルギーの人の血清をとって、無農薬栽培、減農薬栽培、慣行栽培のリンゴで試験し反応する物質の量を調べたら、無農薬栽培リンゴが一番高く、減農薬がその次で、慣行栽培は一番低かったわけです。よく「虫が食った農作物はおいしい」とか「健康にいい」とかいいますが、それはまったく逆だといえますね。虫が食ったり病気が発生すれば、非衛生的なだけでなく、作物はそれから身を守るために天然毒の濃度を高めるわけですから、無農薬は健康にいいなどとはいえないわけです。
梶井 かつて毒性の強い農薬が使われていた時代があり、そのときのイメージが残っていて「農薬アレルギー」になっているのではないですかね。神戸大学の松中先生に話を聞いたときに、いま毒物といわれるカテゴリーに入る農薬はごく少数で、ほとんどは普通物だといわれましたが、そういうことをもっと一般の人に説明しないから、農薬は毒性の強いものが多いと誤解されるのではないですか。
 そのときに大事なポイントは「使用基準に従って適正に使う」ということですね。その点についていえば、生産者の人たちは栽培履歴を記帳して、真面目にやられているわけですが、そのことがあまり一般の人には知られていないのではないかと思いますね。
本山 確かに農薬取締法が施行された昭和20年代初期には、DDTのように急性毒性は低いが環境中に長期に残るとして農薬登録が取り消されたものとか、パラチオンのような非常に急性毒性の高いものがありましたがこれも登録が取り消されています。そうした時代から農薬も進歩してきて、選択性の高いものや環境中に長く残留せず適当な時間で分解して環境の中の物質循環系に入るものとか、急性毒性が低くて普通物に属するものが多くなるなど変わってきています。
 しかし、劇物はすべてダメという議論は少し行き過ぎだと思います。劇物でも使い方によっては非常に役に立つものもあるわけです。
 私は米国の大学で10年ほど研究をしましたが、そのときに最初に発表した論文が、リンゴ園でハダニの天敵であるカブリダニが薬剤抵抗性を発達させたというものです。そこはノースカロライナ州のアパラチア山脈が続く冷涼な地帯でリンゴの栽培地帯が広がっているところでした。当時、日本ではリンゴを含めてどの作物でもハダニというのは多くの薬剤に抵抗性を発達させていて難防除害虫の代表だったのですが、ここではハダニを防除する目的での薬剤散布は必要がないという情報が入ったので調べてみたら、ハダニの天敵であるカブリダニがたくさん生息していました。しかも、シンクイムシのようなリンゴにとって最重要な害虫を防除するためにパラチオンという非選択性で強毒性の殺虫剤を使っていました。当時は、天敵は害虫よりも薬剤に弱いから抵抗性は発達しないと考えられていましたから、農薬を使っているのに天敵がいるのはどうしてかと調べたら、カブリダニが薬剤抵抗性を発達させているという世界で初めての事例を発見したわけです。
 日本ではどうしてそうならなかったのかというと、日本では新しい農薬が開発されると、毎年のように新しい農薬が防除暦に登場しますから、天敵がそれに追いつけず抵抗性を発達させる余裕がなかったわけです。ところが米国のリンゴ園は、リンゴの一番重要な害虫を防除するために、殺虫剤としてはパラチオンだけを10年間くらい使い続けていたので、ハダニは当然抵抗性を発達させましたがカブリダニも抵抗性を発達させ、ハダニを防除してくれていたわけです。パラチオンの次がアジンホスメチルというこれも毒性の高い有機リン殺虫剤が何年も使われていました。
梶井 パラチオンという毒性の高い農薬を使っても大丈夫だったのですか。
本山 今の日本ではもちろん使えませんが、米国は日本と違い農業地帯と人の居住地域が離れているので、使う人が問題が起きないように十分に注意して慎重に散布すれば、使い道があったわけです。

◆剤師のような資格を持つ人が販売する制度に

梶井 毒性が強くても使い方によっては役に立つこともあるわけですね。
 本山 米国にはRestricted Use Pesticidesという劇物に相当するような薬剤はしっかりトレーニングを受けて資格をとって免許をもった人しか扱えないし、販売もできないという制度があります。日本ではその点でまだ弱いといえますので、そういう制度を考えた方がよいと思いますね。
梶井 日本は兼業や高齢者が多いから難しいかもしれませんね。
本山 必ずしも一人ひとりの生産者が全員資格を取るのではなく、農協の技術指導員や生産集団の若い人が資格を取り、その人の指導の下に生産者が農薬を使うということでいいと思いますよ。
梶井 最近、改良普及センターの力が弱まってきていますから、いまの指摘は大事だと思いますね。農協の営農指導員がそういう資格を取って、地域農業のために役立てる必要があると思いますよ。
本山 医薬品を販売する場合には薬剤師という資格が必要なように、これからは農薬を販売する場合にも一定の資格を持ち適正な使い方をキチンと説明できる人がいて販売することが重要だと思います。
梶井 農家には使い方とか、ポジティブリストとかいろいろ規制があるのに農薬の販売については甘いですね。人間の薬の場合は、安全な薬を安心して使えるようにするために、薬剤師がいるわけだから農薬もそうすべきですね。
本山 県とか業界とかで農薬に関する研修をいろいろやってはいますが、一部統一性に欠けたところもあります。それを国家資格にして一定の共通性をもたせてそれを活用する仕組みをつくったらいいのではないかと思います。
梶井 これは大事なポイントですね。

(「化学農薬の食料生産に果たす役割 その2」へ)

(2007.9.26)


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